2009 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
20592620
|
|---|
| Research Institution | Yamagata University |
|---|
Principal Investigator |
大竹 まり子 Yamagata University, 医学部, 助教 (40333984)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田代 久男 山形大学, 医学部, 看護師 (40375340)
森鍵 祐子 山形大学, 医学部, 助教 (20431596)
叶谷 由佳 山形大学, 医学部, 教授 (80313253)
鈴木 育子 山形大学, 医学部, 准教授 (20261703)
小林 淳子 山形大学, 医学部, 教授 (30250806)
|
|---|
| Keywords | 退院支援 / 教育プログラム / 病院看護職 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は病院看護職を対象とした退院支援教育プログラムを開発し、評価することを目的とした。
平成20年度、退院支援の現状を把握することを目的に行った退院支援部署看護師、訪問看護ステーション看護師を対象とした面接調査から、在宅で継続して行う処置のある患者の退院支援には退院支援プロトコールが必要であることが示唆された。そこで、2年目である平成21年度は先行研究を元に抽出した在宅で援助頻度の高い「吸引」「在宅酸素療法」「在宅中心静脈栄養」「胃瘻」「褥瘡」「尿留置カテーテル」「共通」の7項目について処置別プロトコールを作成し、継続して内容を検討中である。
さらに、処置別の退院支援教育を含めた病院看護職を対象とした退院支援教育の実態と必要性について調査し、退院支援教育の必要性の認識、実施と関連する要因について検討した。対象は全国の一般病床を200床以上有する1,311病院の院内教育を担当する看護管理部門の看護職である。方法は郵送による無記名自記式質問紙調査。有効回答322病院(有効回収率24.6%)を分析した結果、一般的な退院支援教育についての必要性の認識は80%前後と高く,実施は30%前後であった。処置別の退院支援教育についての必要性の認識は40%前後で,実施は10%前後であった。また、処置別の退院支援教育の実施には,病院が併設施設を有すること,病院のシステムとしての退院支援でリンクナースの配置や退院後フォローアップを実施していることが有意に関連していた。つまり、退院後の患者の状態を知る機会のある病院では、処置別の退院支援教育を実施しており、病棟看護職による退院支援の向上には、教育プログラムの内容だけでなく、病院全体のシステムが必要であることがわかった。そのため、院内システムの視点も取り入れた上述の処置別プロトコール作成と病棟看護職の退院支援教育の双方を検討する必要性が確認された。
|
