2009 Fiscal Year Annual Research Report
特定健診における職域を対象とした保健指導モデルの開発
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20592631
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| Research Institution | Aomori University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
千葉 敦子 Aomori University of Health and Welfare, 健康科学部, 講師 (30404817)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 春江 公立大学法人青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (00315540)
藤田 修三 公立大学法人青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (20173429)
森永 八江 公立大学法人青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (40404818)
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| Keywords | 保健指導 / 支援的環境 / 波及効果 / 生活習慣病予防 / 職域 / 壮年期男性 |
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| Research Abstract |
平成20年度から開始された特定保健指導は、健診で異常のあった個人への支援が主体である。一方で、生活習慣の改善には、セルフケアとともに家族や友人のサポートといった支援的環境も重要な影響要因である。そこで本研究では、職域男性を対象にメタボリックシンドロームに着目くた「個人への教育支援」に加え、支援的環境の醸成を目指した「周囲への戦略的波及効果促進」の2つのアプローチを連動させた新たな保健指導モデルを、職域と大学が連携して開発・実践することを目的とした。平成20・21年度に鉱石製錬を主業務とするA株式会社において保健指導モデルを実践した。このモデルの特徴は、健康教室の自発的参加者に対して栄養や連動等の健康教育を実施し、その参加者を通じて同僚や家族等へ教育効果を意図的に波及させることにある。教室は3回1クールで集団方式とした。この参加者に対して波及効果促進をめざし、ロコミ等による積極的な伝達の推奨、インセンティブ効果の活用、シンボルマークの考案、体験型メニューの多用等のプログラムを試みた。波及効果を評価する指標のひとつとして、参加者から同僚等への教育内容に関する伝達状況を調査した。教室参加者の9割が学んだ内容を他者へ伝達したいという意欲を有し、実際には44人から142人に学びが伝達されたことが示された。また、受け手である被伝達者調査では、参加者による伝達内容を見聞きしたという社員は9割であった。保健指導モデルが実践されたことによる主観的影響評価では、新たな知識が増えたや興味・関心をもつようになった等、良好な影響があったとした回答者は、教室参加群で半数、非参加群で2割であった。今後は、検査値や生活習慣行動の側面から波及効果を評価していく予定である。
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