2010 Fiscal Year Annual Research Report
特定健診における職域を対象とした保健指導モデルの開発
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20592631
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| Research Institution | Aomori University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
千葉 敦子 青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (30404817)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 春江 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (00315540)
藤田 修三 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (20173429)
森永 八江 青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (40404818)
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| Keywords | 保健指導 / 支援的環境 / 波及効果 / 生活習慣病予防 / 職域 / 壮年期男性 |
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| Research Abstract |
生活習慣の改善には、セルフケアとともに家族や友人のサポートといった支援的環境も重要な影響要因である。そこで本研究では、職域男性を対象にメタボリックシンドロームに着目した「個人への教育支援」に加え、支援的環境の醸成を目指した「周囲への戦略的波及効果促進」の2つのアプローチを連動させた新たな保健指導モデルを、職域と大学が連携して開発・実践することを目的とした。
平成20・21年度に鉱石製錬を主業務とするA株式会社において本保健指導モデルを実践した。平成22年度は、健康づくりの機運が高まった先方の要望により追加で健康教室を実施した。終了後、本保健指導モデルについて、プロセスおよび成果の評価を行った。介入前後の健診データの変化およびメタボリックシンドローム判定陽性者の推移を比較検討したところ、両者とも良好な変化が認められた。また、この変化は直接保健指導を受けた社員のみならず、その他の社員においても良好な変化が認められたことから、周囲への波及効果である可能性が示唆された。このことは、健康に興味や関心が薄い等により専門家の支援が届きにくい対象に対するアプローチが可能となり、職域壮年期男性に対する生活習慣病予防のポピュレーションアプローチとなりうることが期待できる。さらに、コミュニケーションの活性化やソーシャルサポートの醸成といった組織レベルでの効果が確認された。多くの時間を共に過ごす職域においては、職場環境が健康に及ぼす影響は大きく、健康生成の重要な場でもあることから、今後は組織レベルの介入効果についても検証が必要であると考えている。
しかし、本研究は介入群と対照群を設定したRCTデザインを用いた研究ではなく、保健指導波及プログラムの効果を厳密に評価することには限界を有する。今後さらに、プログラム内容を検討しつつ、実施企業を増加し、介入効果の検証を重ねていく必要がある。
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