2021 Fiscal Year Annual Research Report
東アジア古代都城と都市網の宗教空間に関する総合的・比較史的研究
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20H00034
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| Research Institution | Kindai University |
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Principal Investigator |
網 伸也 近畿大学, 文芸学部, 教授 (60708048)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
李 陽浩 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪歴史博物館, 係長 (10344384)
小嶋 芳孝 金沢大学, 人間社会研究域, 客員研究員 (10410367)
妹尾 達彦 中央大学, 文学部, 教授 (20163074)
鈴木 拓也 近畿大学, 文芸学部, 教授 (30330236)
國下 多美樹 龍谷大学, 文学部, 教授 (30644083)
山中 章 公益財団法人古代学協会, その他部局等, 客員研究員 (40303713)
田中 俊明 公益財団法人古代学協会, その他部局等, 客員研究員 (50183067)
小田 裕樹 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (70416410)
井上 直樹 京都府立大学, 文学部, 准教授 (80381929)
村元 健一 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪歴史博物館, 係長 (90344382)
鈴木 一議 奈良県立橿原考古学研究所, 調査部調査課, 指導研究員 (90443572)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 北陸地域現地調査・共同研究会 / 大宰府現地調査・共同研究会 / 第2回国際会議 / 第3回国際会議 / 研究成果論集の刊行 / 新羅都城の現地調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度も引き続き①独自の共同研究と国際会議の開催、②海外都城・都市遺跡の踏査、③国内宮都・都市遺跡・宗教空間遺跡の踏査、④基礎的資料の収集と整理、の4つの方法で継続的に共同研究を行った。
①と③では2021年8月28日と29日の2日にわたり、第1回共同研究会をオンラインにて開催し、研究発表を行った。また、11月6日と7日には北陸地域での第2回共同研究会を金沢大学で開催し、同時に研究会前後には気比・気多神宮や寺家遺跡などの現地調査も行うことができた。さらに、12月25日と26日には大宰府市にて第3回共同研究会を開催し、大宰府の遺跡現地調査も実施した。
②の海外調査は2021年度も実施不可能であったが、①の国際会議は2022年2月26日と27日の2日間に第2回国際会議をオンラインで開催して、昨年同様に中国の研究協力者4名、韓国の研究協力者2名、日本の共同研究者2名がそれぞれの最新の研究成果を発表し資料集も作成した。さらに、国際会議と共同研究会の開催で多くの成果があったため、これまでの学術成果をまとめた論集を刊行することなり、2023年3月末までには原稿を揃えることとした。そして、繰越金が今年度も発生し、論集刊行にむけてさらなる東アジア全体の議論を行う必要が生じたため、2023年2月25日と26日に第3回国際会議を今年度事業として開催し、多くの成果を得ることができた。
なお、2023年に入ると新型コロナウイルスの収束の兆しが見え始め、海外調査が可能となったため、2023年3月25日から30日にかけて韓国慶州の新羅都城の現地調査を今年度事業として行い、国立慶州文化財研究所所長の黄仁鎬氏と忠南大学教授の朴淳發氏にお会いして、公開国際シンポジウム実現への調整を行うことができた。
④については昨年度に引き続き、データベース作成班による資料収集を継続して行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度は昨年度に引き続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、研究活動が大幅に規制されていたが、オンライン会議の機材の充実と共同研究者の積極的なワクチン接種により、国内の宗教空間遺跡の現地調査を少しずつ実施できるようになった。そのため、昨年度の研究の遅れも若干改善されているのが現状である。しかし、まだ海外とくに中国の都城調査は難しく、今年になり初めて韓国新羅都城の現地調査が実現できたのが現状である。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルスは確実に収束にむかっており、これまでの研究の遅れの原因であった現地調査と共同研究会を積極的に実施するとともに、韓国新羅都城調査をきっかけに国際的な海外交流をできるだけすすめるようにする。また、今年度事業で決まった論集刊行では2022年12月段階で出版社との交渉が成立し、予定とおり原稿も22本の論文原稿を揃えることができた。この論集刊行は2022年度繰越事業として今年の末に刊行予定である。
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