2022 Fiscal Year Annual Research Report
日本における初期王陵の実態解明－「国産化という産業革命」の視点から－
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20H00039
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| Research Institution | Kashihara Archaeological Institute , Nara prefecture |
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Principal Investigator |
岡林 孝作 奈良県立橿原考古学研究所, その他部局等, 学芸アドバイザー (80250380)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森下 章司 大手前大学, 総合文化学部, 教授 (00210162)
南 武志 奈良県立医科大学, 医学部, 研究員 (00295784)
青木 敬 國學院大學, 文学部, 教授 (10463449)
水野 敏典 奈良県立橿原考古学研究所, 企画学芸部資料課, 課長 (20301004)
今津 節生 奈良大学, 文学部, 教授 (50250379)
長柄 毅一 富山大学, 学術研究部芸術文化学系, 教授 (60443420)
東影 悠 奈良県立橿原考古学研究所, 企画学芸部企画課, 指導研究員 (60470283)
井上 主税 関西大学, 文学部, 教授 (80470285)
志賀 智史 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部博物館科学課, 室長 (90416561)
奥山 誠義 奈良県立橿原考古学研究所, 企画学芸部資料課, 総括研究員 (90421916)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 古墳 / 巨大古墳 / 王陵 / 国産化 / 技術革新 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、奈良盆地東南部に存在する巨大前方後円墳のうち、桜井茶臼山古墳とメスリ山古墳を対象に、考古学・文化財科学の研究者が協力して出土遺物の再整理や新たな視点からの分析を加えることによりその全体像を再構成する。またその成果を基盤として、巨大前方後円墳である日本の初期王陵の特質、副葬された大量の国産品からみた初期王権の権力基盤としての技術革新の解明といった学術的課題に取り組み、初期王陵の実態を解明すること目的とする。
第３年度である本年度は①出土遺物の考古学的・文化財科学的分析、②墳丘・埋葬施設の考古学的・文化財科学的分析、③関連資料調査の各項目について作業を進めた。
①：橿原考古学研究所・同博物館所蔵の銅鏡、石製品・玉類、銅鏃・鉄製品、壺形土器について再整理を進めた。②：第２年度に作成した桜井茶臼山古墳およびメスリ山古墳の墳丘プランの復元案をもとに、赤色立体地図の手法による立面図を作成し、総合的な検討を行った。その成果は、橿原考古学研究所において報道発表を行い、「アトリウム展示 桜井茶臼山古墳・メスリ山古墳の赤色立体地図」として一般公開した。③：関連資料調査を国内で計６回実施した。
なお、当初計画では「国産化」の実態をより明確化するための比較検討資料の収集を目的として、東アジアの近隣地域における関連資料調査を、令和３年度は韓国伽耶・慶州の王墓群と出土遺物、令和４年度は中国吉林省の高句麗王陵と出土遺物を対象に実施する予定であったが、新型コロナウイルスの感染拡大による影響により現地調査の実施が困難であることから、一部研究経費の繰り越しを行い、主として既往研究の調査を行う代替計画に変更して実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は研究計画の第３年度であるが、昨年度を上回る新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、一定の活動の制約があった。対応として、年度計画の一部組み替えなどを柔軟に行い、研究計画全体に遅れが生じないよう工夫した。
引き続き、研究代表者および研究分担者３名が所属する橿原考古学研究所・同博物館の所蔵資料を対象とした基礎的な再整理作業を進め、鏡片の高精度三次元形状計測、Ｘ線写真撮影等によるデータ化、石製品・玉類の成分分析はほぼ目標の進捗率（90～100％）を達成した。銅鏃・鉄製品、壺形土器を対象とした再整理もほぼ90％を終えた。令和３年度に作成した桜井茶臼山古墳・メスリ山古墳の墳丘プラン復元案をもとに、赤色立体地図の手法の応用として立面図を作成した。その結果、桜井茶臼山古墳では地滑りによる大規模な変形を確認したほか、前方部が「撥形」であること、墳丘規模の見直しが必要であることなど、重要な所見を得た。
当初計画では、国産化の実態をさらに明確化するための比較検討材料の収集を目的に、東アジアの近隣地域における関連資料調査を、令和３・４年度で実施する予定であった。しかしながら、2022年7月の日本政府による新型コロナウイルス感染症にかかる感染症危険情報を中国、韓国においてレベル1とする緩和措置にもかかわらず、中国においては14～21日間の入国時隔離期間を設けるなど、往来が難しい状況が続いた。そのため、当初計画で予定していた東アジアの近隣地域における関連資料調査を、主として既往研究の調査を行う代替計画に変更した。このため、一部研究経費の繰り越しを行い、2023年度に実施した。
以上のように、年度計画の一部組み替え、一部研究経費の繰り越しなど柔軟に対応した結果も含め、全体としては「おおむね順調に進展している」と自己評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画の第４年度（一部第３年度）の方針にしたがい、①出土遺物の考古学的・文化財科学的分析、②墳丘・埋葬施設の考古学的・文化財科学的分析、③関連資料調査の各作業項目について、当初の作業目標の達成と補足的な作業を中心に研究を進める。以上の作業を通じて、巨大前方後円墳である日本の初期王陵の特質、副葬された大量の国産品からみた初期王権の権力基盤としての技術革新の解明といった学術的課題に取り組み、初期王陵の実態解明を目指していきたい。
最終年度となるため、９月頃までには最終的な研究の取りまとめを行い、主要な成果については適宜報道機関等を通じた公表を行いたい。下半期は研究成果報告書の編集作業に重点を移し、年度末に報告書を刊行する。
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