| Project/Area Number |
20H00089
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| Research Institution | Osaka University of Commerce |
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Principal Investigator |
岩井 紀子 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (90223362)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宍戸 邦章 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (10460784)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
谷岡 一郎 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (90227207)
仁田 道夫 東京大学, 社会科学研究所, 名誉教授 (70114600)
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科, 教授 (80184852)
岡邊 健 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (40356209)
中谷 友樹 東北大学, 環境科学研究科, 教授 (20298722)
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
本庄 かおり 大阪医科大学, 医学部, 教授 (60448032)
埴淵 知哉 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (40460589)
中村 真由美 富山大学, 学術研究部社会科学系, 教授 (30401269)
孟 哲男 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60761690)
吉野 智美 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (00806599)
金 政芸 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (20840333)
林 萍萍 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (80825852)
郭 凱鴻 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (50879997)
孔 栄鍾 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60879998) [Withdrawn]
潘 建秀 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (70570141)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 健康 / 東アジア / 日本版総合的社会調査 / 国際比較調査 / COVID-19 / JGSS / EASS / ESS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の分析資料となる全国調査JGSS-2021(J21）は、留置調査票を2種類作成し、留置Ａ票にEuropean Social Survey（ESS）と比較可能な設問、留置Ｂ票に東アジア社会調査2020（EASS 2020）の健康モジュールを組み込んだ。また、COVID-19感染拡大の状況に鑑みて、調査票にCOVID-19に関する設問群を追加した。COVID-19の影響により、調査は通常の面接法と留置法を組み合わせた方法から留置法のみに変更したが、回収率は想定より5％程度低く52.3％（A票）と54.6％（B票）であった。無効回答などを除くと、有効回答はそれぞれ約50％の1,650票と見込まれる。COVID-19感染拡大の影響により、韓国と中国チームは2020年に予定していた調査を2021年夏以降に延期した。韓国は2021年6月以降に、中国は2021年7月から8月にかけて、それぞれ有効回答数3,000票と1,200票を目標に実施予定である。台湾は、当初の予定どおり7月から11月にかけて有効回答数1,200票を目指して調査を実施する。
【4-7月】JGSS-2021の研究課題を公募（7月末締切）。JGSSのウェブサイトのほか、日本社会学会など諸学会のウェブサイト・会員メールで発信。テーマは① ESSの設問(設問群)に係る研究課題、とくに健康にかかわる研究課題、②新型コロナウィルスに係る研究課題、③JGSSの過去設問の復活や新規設問。
【8月】JGSSの運営委員会で審議し、EASSの各チームとメールを通して協議。
【9-11月】JGSS-2021の調査票を固めた。
【12-1月】全国で440の調査地点を抽出。調査票、自治体への閲覧依頼文、抽出要領、対象者への事前挨拶状と調査概要のパンフレットを作成。調査対象者20～89歳男女個人6,600人を抽出。調査資料の確定・印刷。
【2-3月】１～3月に留置法の調査を実施し、回収票を順次入力。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、令和2年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。
実施計画と異なる点は、調査方法を通常の面接法と留置法を組み合わせた方法から、留置法のみに変更したことと、調査対象者数が、当初予定の6,900人（467地点）から6,600（440地点）に減少したことである。調査対象者数については、予算に合わせて人数を確定した。調査方法については、COVID-19の感染拡大状況を考慮して、8月時点で留置法のみに変更した。しかし、調査開始直前の2021年1月初旬に首都圏に緊急事態宣言が発出されたため、調査方法を郵送に変更するかどうかを再度検討する必要が生じた。調査会社が1月中旬に実施した別の調査で、短時間の訪問であれば特段問題はないとの反応が多かったため、事前に送付する挨拶状に郵送を希望する対象者には郵送に切り替えることを通知したうえで、留置法で実施することにした。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度交付申請書に記載した研究実施計画に即して、JGSS-2021データの作成とクリーニングを実施し、初期データを利用した分析を2021年夏頃から開始する。また、2022年1月から3月には、JGSS-2021に組み込んだCOVID-19を含む健康への意識と行動が、1年後にどのように変化するかをとらえ、JGSS-2021のデータと合わせて、多変量解析に耐えうるサンプルを確保する目的で、JGSS-2022を実施する。
2022年夏頃に、JGSS-2022データを作成し、JGSS-2021データと統合した後、2022年秋以降に、韓国・中国・台湾のデータと統合して、「東アジア社会調査2020健康」のデータを作成する。
データの完成後に、日本・韓国・中国・台湾における人々の健康状態、健康行動と健康に関連する社会環境についての比較に必要な分析を進めると同時に、日本独自の研究課題である、社会の持続可能性に関わる人々の意識と行動についての分析を行う。
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| Remarks |
令和2年度に、本研究が管理しているJGSSまたはEASSデータ(国内外のデータアーカイブに寄託した公開データを含む）を用いて執筆された雑誌論文は33、学会発表は11、図書は9である。
大阪商業大学JGSS研究センター JGSS/EASS関連文献https://jgss.daishodai.ac.jp/research/res_bibliography.html
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