2021 Fiscal Year Annual Research Report
Comprehensive approaches of area studies on connectivity and innovation of higher education in Asia
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20H00094
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (30362221)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉村 美紀 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60365674)
米澤 彰純 東北大学, 国際戦略室, 教授 (70251428)
黒田 一雄 早稲田大学, 国際学術院(アジア太平洋研究科), 教授 (70294600)
太田 浩 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 教授 (70345461)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 高等教育 / アジア / 連結性 / イノベーション / 国際化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、アジアにおける大学の国際化とイノベーションに焦点をあてて、アジア地域の先導的大学に対するオンラインによる質問紙調査ならびに特色ある活動を展開している大学の事例研究を行うことを目的としている。そのため、当該年度においては、質問紙調査の調査項目の精緻化を行った。その調査表を用いて現地調査を進める予定であったが、研究協力機関であるユネスコバンコクにおける、COVID-19感染拡大により生じた定常業務の実施の遅れにより、本研究プロジェクトとしてのサーベイ調査の実施を延期する必要が生じているため、事例研究の実施にまでは至っていない。
したがって、研究成果として、本研究課題に関連し、「知識外交」という概念枠組みに付随する論考を、国際学術出版社から出版された学術書の分担執筆章として発表することができた。「知識外交」という概念枠組みは、国際的にも十分な議論が積み重ねられておらず、研究代表者が海外の一部の研究者たちと意見交換を繰り返しながら、探究してきているものである。本研究は、この概念を実際の高等教育の国際化とイノベーションに適用することで、より具体的な議論を展開していくための重要な学術的基盤を構築するものである。
また、本研究の研究協力者たち（＝アジア諸国の高等教育研究者たち）による論考をまとめた特集号を、アジアの教育分野において先導的な役割を果たしている国際学術誌である『Asia Pacific Education Review』に掲載することができた。この特集号は、国際的に研究成果を発信するという意味で、意義のある研究実績であったと考えられる。
以上のように、コロナ禍の影響により、研究活動が大幅な制約を受けたが、その中で可能なことを最大限行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要で説明をしたように、実際を予定していた質問紙調査と訪問調査に関して、それぞれ調査のための準備を順調に進めているため、「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、研究協力機関であるユネスコバンコクの協力を得て、長らく延期してきた専門家会議の開催と質問紙調査の実施を予定している。新型コロナウイルス感染拡大の影響を見据えながらの判断にはなるが、できるだけ現地を訪問し、調査対象大学に関する事例研究を進めて行くことを予定している。
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