2022 Fiscal Year Annual Research Report
International collaborative research on developing and evaluating professionalism related to youth support work
| Project/Area Number |
20H01636
|
|---|
| Research Institution | Hosei University |
|---|
Principal Investigator |
平塚 眞樹 法政大学, 社会学部, 教授 (10224289)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮崎 隆志 北海道大学, 教育学研究院, 名誉教授 (10190761)
横井 敏郎 北海道大学, 教育学研究院, 教授 (40250401)
岡 幸江 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50294856)
南出 吉祥 岐阜大学, 地域科学部, 准教授 (70593292)
乾 彰夫 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員教授 (90168419)
木戸口 正宏 北海道教育大学, 教育学部, 講師 (90405093)
原 未来 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (90760603)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 若者支援 / ユースワーク / ストーリーテリング / ドキュメンテーション / 専門職評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、これまでの研究経過で構築してきた国内外のネットワークを基盤として、若者支援者の専門性を育成すると同時に若者支援の専門性に依拠した実践評価を促進する手法を、研究者と実践者の協働で開発することを目的としている。より具体的には、ここまでの共同研究プロセスを経て仮説的に構築した＜Storytelling（実践の語り）からDocumentation（実践記録）へ＞手法モデルを、日本とヨーロッパ（イギリス、フィンランド、デンマーク等）において試行検証、精緻化を図ることを通じて、若者支援者の専門性の育成と、その専門性に見合った実践評価の促進に寄与し、加えて、若者支援を含めた「枠づけ」の弱い教育・支援領域（インフォーマル教育）の高度化にも寄与する学問的知見の導出をめざしている。
前年度は国内における上記手法モデルの試行、検証を中心に進め、ウェブサイトの公開、書籍の刊行をおこなったが、本年度はその成果も踏まえて、イギリス、フィンランドを訪問し、現地の研究協力者との協働のあり方について協議を進めた。特にイギリスにおいて、中心的な研究協力者であるTania de St. Croix(King's College London）氏との協議・準備を経て「Collaboration: sharing stories of youth work in the UK and Japan A half-day meeting in September 2023」と題するワークショップを2023年9月に開催し、今後イギリス側の本研究協力者になる可能性があるメンバー10名あまりと日本側メンバー10数名（オンライン参加含む）で、日本側のここまでの取組を紹介するとともに、ユースワークにおけるstorytellingの可能性をめぐる討議を深めた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナウィルスの拡大により海外渡航制限が続き、当初予定した海外研究協力者との協働について多少の遅れがあったが、2023年度においては当初予定の取組を海外でも進めることができたため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、23年度に実施したイギリス側と日本側の合同ワークショップを踏まえて、イギリス側の中心的な研究協力者であるTania de St. Croix（Kings College London）氏との協議を重ねながら、イギリス側の共同研究参加者・団体を確定していき、イギリスにおける＜Storytelling（実践の語り）からDocumentation（実践記録）へ＞手法モデルの試行、検証を日本側メンバーと協働して進めていく。またフィンランドについては、2023年度末前後に、現地における中心的な研究協力者の定年退職があったため、継承者とあらためて関係を築きながら協議を進めていく予定である。
|
