2022 Fiscal Year Annual Research Report
一般教員の教科等横断的な学習デザイン・評価力養成プログラムの開発
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20H01684
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Research Institution | Fukuoka University of Education |
Principal Investigator |
豊嶌 啓司 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (90380378)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
赤沢 早人 奈良教育大学, 教育連携講座, 教授 (50380374)
石丸 哲史 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (50223029)
小田 泰司 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (60452702)
芋生 修一 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 特任教授 (50823928)
坂井 清隆 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (50802849)
後藤 賢次郎 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (10634579)
木下 祥一 環太平洋大学, 体育学部, 講師 (90908881)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 教科等横断的な学習デザイン・評価力 / 汎用的な資質・能力の育成 / PBL・課題解決学習 / 教員養成・研修プログラム / 研修動画 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度の計画についての研究実績の概要は以下の通りである。 1.昨年度に明らかにした資質・能力育成について実践校教員,児童生徒への長期的な聞き取りによる成果及び課題をもとに,「横断・統合カリキュラム」「パフォーマンス課題/評価(UbD) 」「学習のための/としての評価論」PBLを基盤とした横断学習デザイン方略・事例の開発とその学部・大学院授業,現職研修プログラム化を,社会科(市民的資質),道徳(道徳性),総合的な学習(省察力・職能成長)ごとに作成した。 2.令和の日本型教育やSociety5.0など踏まえるべき教育概念,環境,状況等を踏まえ,これまでに作成した横断学習デザイン方略・事例のアップデート及び新たに開発し,それらを学部・大学院授業,現職研修会で実施のうえ,さらなる改善に当たった。 具体的には,以下①~④の4点である。 ①本学附属学校及び研究開発指定の小中学校等で過去に実践された横断学習方略の析出及びそれによる資質・能力の長期的な効果検証のための卒業生への聞き取り調査については,新型コロナウイルス感染症のため思うように取り組めなかった。よって,資質・能力育成に関して直近8年間,文部科学省研究開発学校指定の本学附属小学校(本研究協力者所属)における調査データを援用した。②国内における多文化学習,主権者学習,サービスラーニング,STS,ESD,STEM,PBLに関する先進的な実践校の成果を取材することができた。③「パフォーマンス課題/評価(UbD)」「学習のための/としての評価」PBL等を基盤とした横断学習デザイン方略事例の開発及びその学部・大学院授業,現職研修のプログラム化としての動画作成,付加,更新,改善し,大学・大学院での授業実践及び協力自治体における現職研修や研修動画提供による効果検証を行い,付加,更新,改善に当たった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の影響により,対面による研修会の機会を確保出来ず,作成したプログラムの提供機会が大幅に減ったため,オンラインでの動画提供の形に変えざるを得なかったため。 同様に新型コロナウイルス感染症の影響から本来予定していた米国での調査が出来なくなり,国内のESD・PBLの先進校について,現地での学習指導を直接視察に当たった。学習目標,内容,方法等,カリキュラム全体の枠組みや,その基盤となる設計思想等に関すること,さらには,その実践を推進するため学校や教師がどのようなことに取り組んでいるのか,授業時間外の準備,研究等についての調査を,プログラム作成,改編に反映することが出来た。
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Strategy for Future Research Activity |
研修プログラムの更新と拡充・・・新型コロナウイルス感染症の扱いが緩和されるため,作成したプログラムを活用した研修会を開催し,アンケート結果や要望を踏まえたCM力研修プログラム動画及びリーフレットの完成を目指す。その際,宗像市/福津市他,近隣の小中学校,研究会等に留まらず,県内外の要望に広く応え拡充していくための広報に努める。また,国内外のESD・PBL先進校の積極的な調査充実させることにより,研修プログラムのさらなる充実を図る。来年度は最終年度につき,本研究のまとめとして,本科研費によるプロジェクトチーム主催のシンポジウムの開催を予定し,その成果を広く問う機会を設定することにしている。
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Research Products
(15 results)