2021 Fiscal Year Annual Research Report
The Empirical Research on Theories and Practices Concerning to the STEM Education Innovation for the Society 5.0
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20H01743
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
熊野 善介 静岡大学, 教育学部, 特任教授 (90252155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今村 哲史 山形大学, 大学院教育実践研究科, 教授 (00272055)
竹内 勇剛 静岡大学, 創造科学技術大学院, 教授 (00333500)
佐藤 真久 東京都市大学, 環境学部, 教授 (00360800)
山下 修一 千葉大学, 教育学部, 教授 (10272296)
齊藤 昭則 京都大学, 理学研究科, 准教授 (10311739)
安藤 雅之 常葉大学, 教育学部, 教授 (10460502)
田代 直幸 常葉大学, 教育学部, 教授 (30353387)
畑中 敏伸 東邦大学, 理学部, 教授 (30385942)
郡司 賀透 静岡大学, 教育学部, 准教授 (30412951)
松元 新一郎 静岡大学, 教育学部, 教授 (40447660)
山本 高広 静岡大学, 教育学部, 助教 (50837698)
紅林 秀治 静岡大学, 教育学部, 教授 (60402228)
山田 和芳 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (60508167)
遠山 一郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (70806596)
竹本 石樹 浜松学院大学, 現代コミュニケーション学部, 教授 (90805277)
齊藤 智樹 順天堂大学, 国際教養学部, 非常勤講師 (90849613)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | STEM/STEAM教育研究 / 日本型STEAM教育構築 / 文理融合型PBL / ２１世紀型資質・能力 / STEM教育国際協力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，Society5.0という社会に急速に突入しようとしている世界の中で，どのような21世紀型の資質・能力を育成することが求められるのかを明確化することである。すなわち、科学技術領域と人文社会学領域が融合したバランスの良い社会を形成することに繋がるのかを特定することである。つまり、イノベーションを組織的に展開していく必要が求められる社会の構築であるといえる。研究目的から得られる課題を（ア）から（エ）のステップで明らかにしていく。これらは、（ア）諸外国（アメリカ，オーストラリア，タイ国，インドネシア，台湾の5か国）のSTEM教育調査、（イ）SSH等のSTEM教育分析、（ウ）STEM教師教育PCK開発、（エ）日本型STEM教育開発である。
まず、2021年度は本学も国内の他の大学においてもCOVID19のため、海外５カ国への出張は認められない状況が継続した。そのため、日本国内でSTEAM教育の実証事業を展開している複数の企業、ならびに連携連動している複数の国内の学校訪問を展開した。また、東アジア科学教育学会（EASE）を、本科研代表がEASEの会長であったこともあり、2021年6月に静岡大学を拠点事務局としてZoomでの国際会議を開催した。複数の海外からSTEM教育の専門家の講演会を行った。本科研のメンバーの研修会も行った。大変有意義な会となった。８月には日本科学教育学会年会において、課題研究の発表を本科研メンバーとともに発表を行った。さらに、11月にはアメリカのミネソタ大学STEM教育センターとのZoomでの国際会議が実現でき、アメリカにおけるSTEM教育の実践における考え方と実際について、Thomas Meagher博士の講演をいただいた。最後に、２月に全体会をZoom会議にて行った。海外のSTEM教育訪問のため、2022年度に研究費を繰り越した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
基本的にコロナによる海外訪問調査ができないことが原因である。その一方で、今年度、科研のメンバーが各大学に滞在しながら、できることを模索してきた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度（次年度）については、国や各所属大学のコロナ対策の状況に対応して展開せざるを得ないが、本基盤研究（B）を少しでも推進していくものとする。特に、訪問調査が難しい場合は、世界がZoom会議でのやり取りを次第に受け入れられるようになりつつあるので、Zoomでの質疑と議論ができるかチャレンジすることも視野に入れるものとする。国内調査は2021年度はある程度できたので、継続していく必要がある。
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