2020 Fiscal Year Annual Research Report
Proposal of education model for social implementation based on analysis of career development effect after graduation by social implementation ability cultivated in science and technology education
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20H01751
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| Research Institution | Tokyo National College of Technology |
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Principal Investigator |
大塚 友彦 東京工業高等専門学校, 電子工学科, 教授 (80262278)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊澤 悟 小山工業高等専門学校, 機械工学科, 教授 (00232223)
伊藤 通子 東京都市大学, その他部局等, 教授 (00537037)
藤原 康宣 一関工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (40290689)
久池井 茂 北九州工業高等専門学校, 生産デザイン工学科, 教授 (50300653)
永井 翠 東京工業高等専門学校, 電子工学科, 准教授 (60591154)
芦田 和毅 長野工業高等専門学校, 電子情報工学科, 准教授 (70377612)
青木 悠祐 沼津工業高等専門学校, 電子制御工学科, 准教授 (70584259)
多羅尾 進 東京工業高等専門学校, 機械工学科, 教授 (80300515)
鈴木 慎也 東京工業高等専門学校, 一般教育科, 准教授 (50803285)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 社会実装力 / 社会実装教育 / 全国高専卒業生キャリア調査 / 社会実装型PBL / 社会人基礎力 / 自己効力感 / 科学技術教育 / キャリア分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度は、東京高専4・5年生400名の協力を得て、社会実装教育前後における社会実装力の変化をPROGコンピテンシーテスト（以降、PROGと略）及び質問紙調査により測定した。社会実装教育が７か月間の短期間にも関わらず、社会実装教育により、学生のコンピテンシー総合は約0。7ポイント伸長した。社会実装教育におけるプロトタイピングでは、学生にユーザーとの対話やアジャイル開発を推奨しており、これらの効果がPROGの伸長の一因と考えられる。また、社会実装教育の最終発表会における外部有識者からの助言から、学生は社会実装経験を振り返るができたことも伸長の一因と考えられる。
質問紙調査では、社会実装教育の経験の、①本質をつかむ力、②考え抜く力、③協働力、④課題解決力、⑤プレゼンテーション力、⑥専門知識、⑦工学基礎の知識、⑧社会・経済の知識、⑨外国語力、⑩情報活用力、⑪計画立案力、⑫課題発見力、⑬論理的思考力の13の能力の修得状況について、５件法で自己評価した。ここで、①～⑬の能力の平均値を「社会実装力」、①～⑬の個々の能力を「社会実装要素能力」と定義する。質問紙調査より、多くの学生は、社会実装要素能力の成長を示している。もちろん、学生の回答には個人的なバイアスが含まれ、そのまま学生の成長を表しているとは言い切れない。しかし、ここで重要なのは、学生自身が成長を実感している点にある。これは、ある結果を生み出すために適切な行動を遂行できるという自信の確信が高まったことを意味し、自己効力感伸長という教育上の成果と言える。
また、初年度は、全国高専卒業生キャリア調査の準備として、全国国立高専51校及び同窓会に趣旨を資料となる書籍を添えて説明し、調査協力を依頼した。その結果、約30校より調査協力に前向きな回答を得た。今後、卒業生キャリア調査の具体的な業務を説明し、最終的な調査協力高専を絞り込む予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通りに研究プロジェクトが進んでいる。また、社会実装教育の経験学生のコンピテンシーは、第三者機関による社会人基礎力テストも質問紙調査法による自己評価も、本研究の計画段階からの仮設通りの傾向が実際に測定されている。さらに、次年度に予定している全国高専卒業生キャリア調査の協力依頼も順調に進み、協力の可能性のある高専(協力校の候補)は、約30校に上っている。今後、具体的な業務内容を説明し、最終的な協力高専を選出可能な状況にある。こうした点からも、研究は、おおむね順調に進展していると判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目は、全国高専卒業生キャリア調査を実施する年度になる。個人情報保護法を遵守し、かつ、協力高専やその同窓会に負担を可能な限り掛けないため、専門業者に質問紙調査の配付・回収業務は委託し、事故のないよう万全を期す予定である。既に、質問紙調査票の設計は、ほぼ完了しており、2年目の達成目標も到達可能な状況にある。
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