2022 Fiscal Year Annual Research Report
Development of an activity-based model incorporating mid- to long-term social network data
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20H02266
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
トロンコソ ジアンカルロス 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 講師 (60756336)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大山 雄己 芝浦工業大学, 工学部, 准教授 (20868343)
力石 真 広島大学, 国際協力研究科, 准教授 (90585845)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 社会的ネットワーク / 交通行動 / 行動変容 / 社会影響 / 集団意思決定 / グループ活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
（A)１都３県における自己中心社会的ネットワーク調査とグループ活動調査のデータを用いて、グループレベルの効用を明示的に離散選択モデルに組み込んだ同伴外食の目的地選択分析を行った。結果として、グループ内の最大所要時間、平均所要時間、中央所要時間の弾力性は、個人レベルの所要時間よりも大きいことがわかった。さらに、グループ効用を考慮したモデルは、個人レベルの効用のみのモデルに対して予測力を49％までに向上することを示し、交通行動モデルにグループレベルの特性を取り入れる必要性を強調した。一方、自己中心社会的ネットワーク調査で収集したデータのため、次の限界があった：（１）回答者以外のデータは一部しか観測できないことと、（２）実際の意思決定過程は観測不可だった。
（B）以上を踏まえて、ジョイントアクティビティとその意思決定プロセスに関するデータを収集するためにx-GDP: テキストコミュニケーションを活用したグループ活動における意思決定過程の観測手法を開発した。具体的に、この方法によって、意思決定の結果だけでなく、選択肢集合を構成する選択肢、意思決定にに影響を与えうる個人およびグループの特性、または選択の背後にある議論などを含めて意思決定プロセスそのものをテキストで観察することができる。このようなプロセスを観察することで、選択肢の重み付け、メンバーの相互作用、最終的な共同選択の方法など、共同意思決定プロセスについてより深く理解することができると期待できる。さらに、首都圏におけるジョイント外食活動に着目してx-GDP調査の実施した。今後、得られたデータを用いて、明示的にグループダイナミックスを考慮する次世代行動モデルを構築することは期待できる。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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