2020 Fiscal Year Annual Research Report
The development and verification of the mental health program by an interdisciplinary team: Toward constructing the model for supporting local residents
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20H04025
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| Research Institution | Jikei University School of Medicine |
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Principal Investigator |
小谷野 康子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (50307120)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 雅之 愛知学院大学, 文学部, 教授 (60340139)
金子 眞理子 和洋女子大学, 看護学部, 教授 (50318151)
服部 真理子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (50336492)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | メンタルヘルス / セルフ・コンパッション / マインドフルネス / 地域住民 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地域住民へのメンタルヘルス支援モデル構築に向け、マインドフルネスと統合したセルフコンパッション・スキル向上プログラムを開発し、効果を検証することである。誰もが社会参加でき健康づくりの資源にアクセスできる社会が目指される中、本研究の有効性が検証されれば地域に所在する大学から発信する住民に向けた、こころの健康づくり活動として活用できる。
2020年度研究計画は、文献レビューからプログラム開発とアウトカム指標確定と実施の具体化で目標として以下のことを予定していた。
1.マインドフルネス、セルフコンパッション、ウェルビーイングに関する文献レビューからプログラムを考案し対象者を決定する（地域住民の特性調査と対象理解）、2.介入手続き決定、3.倫理委員会申請
しかしながら、COVID-19の感染流行によって、文献検討を中心に研究計画の見直しと、プログラム内容の見直しを行うとともに、インターネット調査にて、感染症流行下におけるメンタルヘルスの調査を実施した。調査対象は、30歳から40歳までの男女620名であった。結果として、国民生活基礎調査による平時のメンタルヘルスの状態と比較すると、明らかに不調であることがわかった。この調査は、2020年度に厚生労働省で実施した同じ尺度を用いた調査とも同様の結果を示した。仕事の負担や経済的な負担、家族関係については変化がないと答えた者が多い一方で、感染対策における様々な制限により、人々は楽しみが減り、こころに不調をきたしていることが明らかになった。また、関連の分析ではメンタルヘルスの状態とセルフ・コンパッションは明らかな相関を示し、本邦の調査結果は海外における先行研究と同様の結果となった。この結果から、セルフ・コンパッション向上プログラムは、こころの健康を維持・改善の可能性が予測でき、今後の介入研究の根拠となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、COVID-19感染流行前に計画していた内容であった。地域に所在する大学において、こころの健康づくりの一環として地域住民にメンタルヘルスのプログラムを提供してその効果を評価するものであった。感染対策により対面は厳しく制限されていたため、予定していた大学での対面によるプログラム実施は、実現不可能であった。渡航禁止のため、国際学会参加による情報収集はできなかった。そのため、文献検討を中心に、プログラム内容を検討した。感染の収束状況の見通しが立たず、介入手続き決定と倫理申請までに至らなかった。予期せぬ研究計画の変更となったが、初年度の実績として、COVID-19感染症流行下における一般の人々のメンタルヘルスの実態と、プログラムで向上させる主要概念であるセルフ・コンパッションとこころの健康との関連をインターネット調査によりデータ収集できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
長期化するCOVID-19感染症流行下において、感染防止対策を講じながら、実施できる方法を模索する。具体的には、介入効果について介入群とコントロール群との比較を検討していたが、インターネット調査の結果と比較をすることとし、シングルアームの調査とする。感染状況からプログラムの内容変更、コンテンツの使用、実現可能な回数を検討する。大学に集合の形式で実施せずに、近隣の住民の集会所などを利用しアウトリーチの形態で開催する方法で調整する。
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