2021 Fiscal Year Research-status Report
A Contrastive Study on the Meaning and Interpretation of Noun Phrases in Japanese and Korean
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20K00549
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
金 智賢 宮崎大学, 多言語多文化教育研究センター, 准教授 (40612388)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小熊 猛 金沢大学, 外国語教育系, 教授 (60311015)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 名詞句 / 韓国語 / 日本語 / 意味論 / 語用論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現代日本語と韓国語の名詞句の特徴を、意味論的・語用論的な対照分析によって解明しようとするものである。多様な名詞句構造（「名詞/節/数量詞/副詞/φなど＋名詞」）、並びに、名詞句が単独でまたは述語として用いられる発話文に着目し、日韓両言語の類似点と相違点を総合的かつ体系的に記述することを目的とする。日本語と韓国語の多様な言語場面から集められた実例、大規模自然言語コーパスなどを対象に、量的かつ質的な分析を行い、それぞれの言語において、どのような事態が名詞句で表され易いのか、あるいは表され難いのか、また、名詞句で表される事態が日韓でどう質的に違うかといった意味的側面に迫る。
2021年度は、１）「日韓の拡張型コピュラ文について」（第268回朝鮮語研究会）、２）「The semantic structure of genitive noun phrases and the meaning of uy in Korean: A contrastive study with Japanese」（ICKL22)、３）「日韓「N1＋N2」型名詞句の意味構造について」（対照言語学研究会第1回例会）など3件の研究発表と、論文４）「A Contrastive Analysis of the Sentential Use of Noun Phrases: Focusing on the Japanese, Korean, and English Languages」（『宮崎大学教育学部紀要』98、共著）を発表した。１）では日韓の好まれるコピュラ文の言い回しの違いを確認したが、本研究で追究しようとしている両言語の「名詞性」に関する重要な示唆を与えるものになっている。２）では多様な形式を有する韓国語のいわゆる属格を分析し、助詞の「uy」と「の」の性質を対照的に記述した。３）では日韓両言語の「N1＋N2」型名詞句の類型を分類し、それまで収集されたデータの分析を行った。４）は日本語、韓国語、英語を対象に名詞だけの文がどのように使用されるかをいくつかの場面に分けて観察したもので、各言語の名詞性の本質を解明するための基礎データとなっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度の遅れを取り戻すべく個別分析テーマに関わる構想や言語データの収集等を進めてきており、一部成果も得られているが、2021年度もまたコロナ等により、研究のスケジュールを正常に戻すことができず、前年度の遅れを完全に取り戻すことはできなかったため、全体的にはやや遅れていると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究で取り上げる予定だった「名詞＋名詞」構造（韓国語では「名詞{uy/φ/in/用言の連体形/その他の表現}＋名詞」として表現される、①N1と関係Rを有するN2、②項N1と行為名詞句N2、③行為名詞N1と項N2）、「数量詞/副詞＋名詞」構造（①数量詞＋名詞、②副詞＋名詞）、「節＋名詞」構造（①節(主語有無)＋名詞、②節＋形式名詞）のデータ収集を引き続き行う。日本語と韓国語の名詞性の内実を解明するための構想も継続的に進め、当初計画していた順番にこだわらず、上記のテーマを一つずつまとめていきたい。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う海外渡航禁止や各種対応等により、当初計画していた国内外での研究発表または資料収集のための出張が中止またはオンライン等になり、旅費が殆ど使えなかったことから次年度使用額が生じた。次年度も学会等がオンライン等になる可能性はあるが、年度の早いうちから研究計画を見直し、柔軟に対応できるようにしたい。
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