2022 Fiscal Year Research-status Report
Discourse studies of contact and native situations for the use of Japanese as a lingua franca in an international co-learning environment
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20K00717
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| Research Institution | Hiroshima Shudo University |
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Principal Investigator |
竹井 光子 広島修道大学, 国際コミュニティ学部, 教授 (80412287)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 文生 山形大学, 人文社会科学部, 教授 (00212324)
吉田 悦子 滋賀県立大学, 人間文化学部, 教授 (00240276)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 国際共修 / 接触場面 / リンガフランカ / Virtual Exchange |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、国内学生（日本語第一言語話者：L1）と外国人留学生（日本語学習者: L2）が共に学ぶ国際共修授業における談話の特徴や言語行動の傾向を調査し、「共通語（リンガフランカ）としての日本語：JLF」によるインターアクション経験が双方にもたらす意義と課題を明らかにすることである。
コロナ禍の影響を受けた2020年度・2021年度において、日本の1大学（研究代表者）と米国の2大学（研究協力者）の連携による「日米大学オンライン会話プロジェクト」を実施した。国際交流とデータ収集の２つの目的を融合させた同プロジェクト内で、オンライン接触場面（および母語場面）における課題解決型会話データおよびファローアップインタビューデータの収集およびデータの書き起こしが完了した。
2022年度においては、インタビューデータに基づく意識面の内容分析（Reflexive Thematic Analysis使用）と会話データにもとづく言語面の分析（Basic Transcription System for Japanese: BTSJ使用）を進めることができた。オンラインによるデータ収集となったことから、申請時の研究計画書では言及していないvirtuality および thirdness (third space)に焦点をあてた意識面での解明をJLFの概念に関連づけて試みる分析をおこなった。加えて、会話データの談話分析にも着手し、（1）発話の構造的タイプ、（2）疑問表現、（3）相手発話の繰り返しの3点に着目した予備的分析が完了した。両者の照合から、行動の背景にある意識、意識を反映する行動など、意識と言語行動との相互作用を示唆する事例が見いだすことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度・2021年度に収集が完了した会話データ（接触場面15グループ、L2話者場面9グループ、L1話者場面5グループ）の言語面での分析および場面間の比較およびインタビューデータによる意識面での分析が順調に進んでいる。また、両面の関連性についても検証を続けている。その検証過程においては、virtuality, thirdness に加えて、L1・L2話者にとっての「共通語（リンガフランカ）としての日本語」の意識とその意識にもとづく言語調整に着目した。2021年度データにおける意識面での研究成果については、Takei and Shimojo (2022)にまとめた。言語面を加えた統合的な成果については、竹井ら（2023）のパネルにおいて共同発表をおこなうことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度にあたる2023年度においては、会話データの談話分析をさらに進めることにより、接触場面における談話の特徴や言語行動の傾向から国際共修授業への示唆につなげることを目標としたい。前述の3つの言語分析の視点をさらに精査するとともに、意識面を反映する新たな視点の模索もおこなう予定である。
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| Causes of Carryover |
発表予定としていた学会がオンライン開催になるなどの理由で、旅費の執行が予定通りとならなかった。2023年度については、現地開催が決定しているので、旅費の執行を行う予定である。
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