2022 Fiscal Year Research-status Report
異校種間教師によるふり返りのオンラインコミュニティの構築
Project/Area Number |
20K00776
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Research Institution | Bunkyo University |
Principal Investigator |
渡辺 敦子 文教大学, 文学部, 教授 (70296797)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅岡 千利世 獨協大学, 外国語学部, 教授 (30296793)
藤井 彰子 国際基督教大学, 教養学部, 准教授 (60365517)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 異校種間教員 / 振り返り / リフレクション / 教師の成長 / teacher-researcher / オンラインコミュニティ / 立場性 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は1)研究に参加する個々が置かれたコンテクストにおけるふり返りの過程の探究、2)オンライン会議ツール活用によるふり返りの参加による負担の軽減、3)中学校、高等学校、大学教師が研究者、実践者という役割を担い研究に参加し、実現可能、持続可能なふり返りのコミュニティの構築、提示である。研究3年目であった2022年度には研究1年目、2年目で収集したデータの分析を引き続き行い、明らかになったことを論文執筆による公開、また学会における発表を行った。 論文1点目は2021年度から執筆を始めたCultivating Critical Friendships through Reflective Practice: A Community of Teachers from Different Educational Institutionsの最終稿の修正を行った。Critical Friendshipの構築には時間と他者との関係性が重要であることが明らかとなった。2点目は本研究課題の目的の1つである異校種間によるオンラインコミュニティの中でどのように振り返りが促されるかをフレーム分析を用いて考察する論文の執筆を始めた。 学会発表は2件行い、1件目は第47回全国英語教育学会北海道研究大会で「異校種間教師による振り返りのオンラインコミュニティの構築」と題した発表を研究代表者、分担者2名、協力者3名の6名で行った。2件目は3月に大学英語教育学会第4回ジョイントセミナーにおいて研究代表者、分担者2名、協力者2名の5名で「中・高・大教員の連携の試み:オンラインコミュニティにおける授業実践の振り返り」という題目で発表を行った。全ての教員が研究者、実践者として研究に参加することにおいての工夫、留意点についての質問がなされた。本研究が新しい教員養成の形を提示していることが感じられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は研究成果として論文2本1) Professional Growth through Critical Friendships: Cases from Japan、2)振り返りがどのように促されたかをフレーム分析により探究する論文を執筆した。また研究代表者、分担者、研究協力者で学会における研究発表を2回行い、順調に進展していると言える。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は2022年よりフレーム分析を用いて執筆している論文の投稿、さらにオンラインコミュニティにおける参加者の体験をナラティブによる分析をする論文、さらに各グループにおいてどのような特徴、やり取りがあったか、各コミュニティに参加者がどのように参加したかについて分析をする論文の執筆を予定している。
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Causes of Carryover |
本研究の申請を行った2019年度は2021年度、2022年度において研究代表者、研究分担者、研究協力者が様々な学会に参加して研究成果の発表を予定していた。しかしコロナ禍により2021年度、2022年度は多くの学会がオンライン開催となった。本研究課題の発表でオンラインで参加した学会は2件、対面で参加した学会は1件であった。そのため、旅費として計上していた予算に余剰金が発生した。 そこで2023年度は国内の学会において成果発表を予定している。また2021年度、2022年度に収集したデータで未分析のデータの更なる分析、論文執筆のための対面会議の費用、またオンラインストレージサービスの使用を継続する。
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