2022 Fiscal Year Research-status Report
Nuturing Communication Abilities and Students' Humanity in Elementary, Junior and Senior High School English Education in Japan
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20K00848
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| Research Institution | Ohka Gakuen University |
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Principal Investigator |
柳田 綾 桜花学園大学, 学芸学部, 准教授 (30803712)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永倉 由里 常葉大学, 教育学部, 教授 (00369539)
加賀田 哲也 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40278578)
峯島 道夫 新潟県立大学, 国際地域学部, 准教授 (10512981)
タランディス ジェラルド 富山大学, 学術研究部教養教育学系, 教授 (00600892)
伊佐地 恒久 岐阜聖徳学園大学, 外国語学部, 教授 (20586482)
桑村 テレサ 京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (30639646)
中村 義実 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (40308565)
今井 理恵 新潟医療福祉大学, 中央教育センター, 講師 (40766987)
加藤 和美 東海大学, 清水教養教育センター, 准教授 (60631801)
鈴木 章能 長崎大学, 教育学部, 教授 (70350733)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ヒューマニスティック教育 / 人間性心理学 / ポジティブ心理学 / 学びに向かう力、人間性の涵養 / パーソン・センタード・アプローチ / SDGs / 検定教科書 / タスク開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は2020年度に研究したヒューマニスティック英語教育の理論的枠組みをさらに発展させ、1. 1990年代以降のヒューマニスティック・ランゲージ・ティーチング(HLT)の流れの解説、2. HLTの研究分野の図示を行った。また、引き続き小中高の３チームに分かれて研究を行った。
小学校チームは「第１回英語パフォーマンスチャレンジコンテスト」を実施し、評価ルーブリックの開発を行った。11小学校から30作品の応募があり、1st Prize 3作品、2nd Prize 7作品、3rd Prize 20作品を表彰した。また、作品集を2月に製本配布した。中学校チームは「SDGsを意識した中学校英語授業の実践」「目的、場面及び状況に即した英語授業づくり」
について研究を行った。高校チームは「英語コミュニケーションⅠの教科書分析：SDGsをどのように扱っているか」「『論理・表現Ⅰ』教科書の内容分析」について研究を行った。これらの成果を『ヒューマニスティック英語教育研究会紀要第３号』に掲載、出版した。
前年度に引き続きCaring and Sharing in the Foreign Language Class(Moscowitz著）という書籍の読書会を行い、2022年度は読書会を７回にわたり開催した。2022年6月に総会を行い、2022年7月に授業アイデアカフェ、11月には静岡大学の稲葉英彦先生から「その子らしさがあふれる英語授業～指導と支援のあいだ～」というご講演を拝聴した。2023年5月にヒューマニスティック英語教育研究会紀要第3号の発刊に至り、過去３年間の集大成を掲載した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年に引き続き2022年度もCOVID-19感染防止のため、メンバーが直接顔を合わせて研究会・会議等を行うことはできなかった。また、2021年度は本来この研究の最終年度として研究協力者が学校現場で実践を行う予定であったが、COVID-19の影響により小学校・中学校・高等学校を直接訪問し、授業を参観したり、先生方に対面でインタビューを行う、また各学校で研究協力者が授業を行うことができなかった。そのため、授業実践の代わりに教科書分析研究やタスク開発研究を深めるなど、研究内容や研究の方向性を変更したため、研究課題の進捗はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
１年間研究を延長し、2023年度はこれまでの教科書分析研究およびタスク・活動開発に基づき、研究分担者と研究協力者がタスクと活動を教育現場で実践し、授業モデルの開発を行う予定である。また、過去４年間の研究成果を口頭発表と論文発表により広く公表し、Webサイトでも公開を予定している。
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| Causes of Carryover |
コロナウイルス感染防止のために対面会議や対面での研究会、各種学校訪問などができなくなり、旅費をほとんど使用しなかったために次年度使用額が発生した。
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