2021 Fiscal Year Research-status Report
国際共修による学習者主体の遠隔ピア・ラーニング授業の構築に関する実証研究
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20K00886
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
大塚 薫 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (30372733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 翠芳 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (00341628)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 遠隔教育 / 日本語教育 / 国際共修 / ピア・ラーニング / アクティブ・ラーニング / ソーシャルメディア / カリキュラム開発 / 協働学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、国内外の日本語学習者(外国人学生)と日本国内で日本語教授法を学習している学生(日本人学生)の間の教育現場における直接的な授業能率の向上を目指した双方向遠隔参加型の授業方式の開発及び実践を目的としている。国内外で学習する日本語学習者にとってはコミュニケーション能力の育成を図るために、日本語教授法を学ぶ学生にとっては国内外の日本語教育現場で実践的な教授法を学習することを目的に、授業時間内でグループ別ピア・ラーニング授業を実施する。また、授業時間外で日本人学生チューターによるサポートシステムを構築し、その長所、短所及び特性の把握、分析を通して教育現場での直接的な応用を研究するものである。
これらの目的を鑑み、本年度は3年計画の2年目であるが、引き続き本研究に協力してくれる大韓民国の大学2校(明知大学校、釜山外国語大学校)の教員とオンライン上で研究打ち合わせを行い、遠隔ピア・ラーニング授業に関する実施計画を再検討した。しかし、本年度も新型コロナウイルス禍の影響で韓国の大学では対面教育が行われておらず、オンライン授業のみ実施されていたため、高知大学で行われたオンライン授業を中心に実践的なピア・ラーニング授業実践研究が行われた。研究内容としては、従来の対面授業とハイブリッド型・ハイフレックス型授業の効果に対する比較研究やより良いハイブリッド型授業の構築に関する実践的研究が実施された。ハイフレックス型授業には、中国・タイ・スリランカからの留学生並びに日本人学生が参加し、国際共修型授業が実施されハイフレックス型授業の課題が浮上した。また、ハイブリッド型授業においては、ピア・ラーニング活動を主軸に据えたハイブリッド型授業の利点を活かした授業設計が学習者に自主的な深い学びを促すことが見いだせた。ハイフレックス型授業及びハイブリッド型授業の成果については、論文にまとめ公表している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度も引き続き、新型コロナウイルス禍の影響で、当初計画していた日本と韓国の対面授業において日本語学習をしている学習者同士を繋いで実施する形の遠隔授業の実施が困難になったこと、留学生の渡日が行われず現地からの接続によるオンライン授業に学習形態が変更されたこと、大学の授業形態の変化により日本人学生チューターの確保においても困難が生じたことなどが理由として挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、引き続き日韓及び日中間においては同時間帯遠隔協働授業を、日本と欧米間においては個別遠隔協働授業を日本語レベル別に会話や作文授業内で実施していく。そして、各授業別に小グループ人数の妥当性やレベル別学習能力の向上等に関してデータを比較分析し、遠隔授業による効果的なピア・ラーニング授業方式のカリキュラム及び指導案を開発し、その成果を研究発表や論文の形で公開していく。
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| Causes of Carryover |
2021年度から研究費が繰り越された事由としては、新たがコロナウイルス禍により国内外を移動するための旅費が使用されなかったことが挙げられる。韓国や中国の協力校の大学教員との研究打ち合わせや学会発表をするための旅費並びにセミナーや学会参加費用などがオンラインで実施されたため節約できた。また、新型コロナウイルス禍による影響で当初計画していた授業形態による研究の推進が困難になったため、授業に参加する遠隔チューターに対する謝金等が繰り越されている状況である。
2022年度は当初の予定通り、韓国及び中国の遠隔授業を実施するためにかかる諸経費並びに研究打ち合わせや研究発表のための費用が使用される計画である。
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