認知能力・非認知能力の形成とそれらの労働市場における評価に関する実証分析

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K01711
• Research Institution: Aoyama Gakuin University
• Principal Investigator: 安井 健悟 青山学院大学, 経済学部, 教授 (80432459)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 認知能力 / 非認知能力 / 賃金 / 部活動

Outline of Annual Research Achievements

経済産業研究所の「労働市場制度改革プロジェクト」におけるアンケート調査の個票データを用いて、認知能力と様々な非認知能力が将来の賃金等の労働市場の成果にどの程度影響を与えるのかについての基礎的な実証分析を行った。認知能力の変数として、認知的熟慮性テストのスコアとOECDが開発して販売している『Education & Skills Online Assessment』というオンラインによるテストの読解力・数的思考力のスコアを用い、また、非認知能力の変数として性格5因子のextraversion（外向性）、agreeableness（協調性）、conscientiousness（勤勉性）、Emotional Stability（情緒安定性）、openness to experience（経験への開放性）やSelf-Esteem（自尊感情）、Locus of Control（統制の所在）を用いた。暫定的な結果として、認知能力としては認知的熟慮性テストのスコアと数的思考力のスコアが、非認知能力としてはextraversion（外向性）とSelf-Esteem（自尊感情）が賃金と強い関係を持つことが示された。今後、論文としてとりまとめて投稿する予定である。
次に、同じく経済産業研究所の「労働市場制度改革プロジェクト」におけるアンケート調査の個票データを用いて、中学校の部活動経験と将来の教育水準・認知能力・非認知能力・賃金・健康状態の関係についての実証分析を進めている。因果的な影響を推定するために、操作変数を用いた分析を行う予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

コロナ禍の影響で、教育負担や育児負担が大幅に増加し、研究時間を確保することが困難であったため。

Strategy for Future Research Activity

2021年度後期から2022年度前期にかけて、研究代表者は在外研究を実施する予定なので、その期間中に本研究課題を集中的に進めていく予定である。

Causes of Carryover

コロナ禍の影響でほとんど研究を進められなかったために直接経費を支出しできなかった。本来、当該年度に購入する予定であったPCや統計ソフト等を次年度に購入して、研究を実施していく予定である。