2022 Fiscal Year Research-status Report
Gender and Disaster Resilience: A study of women's faith-based relief activities in Japan
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20K02135
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
CAVALIERE PAOLA 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 特任准教授(常勤) (10769582)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ジェンダー / 災害 / 宗教 / パンデミック |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年からコロナ禍で宗教団体に属する女性を調査を行い、パンデミックの深刻な影響から生じる脆弱性、また新たな災害脆弱性の側面について調べてきました。2022年度はフィールド・インタビューデータ収集によって得られた知見を国際学会（APRU;AAR;AAS;AISTUGIA;EAJSなど）で調講演ならびに分科会の開催などを通じて本研究の中間的成果を国際発信し、有益なコメントを得て、研究を深めることができた。また国内の情報交流会でも報告を行い、関連するテーマや隣接領域の研究者と有意義な意見交換ができた。とくに2023年3月にメルボルン大学と協力の上で「人権を尊重ための災害における女性と子どもの健康と福祉」国際ワークショップを企画し開催した。ワークショップでは、より包括的な災害管理・対応モデルに関する議論を促進した。地域住民から見た防災・災害リスク削減策について現状を把握することは重要である上で女性と子供の現状とボトムアップ型の対応活動について調べる必要であるとわかりました。そこで私はパンデミックや災害が女性に与える影響に対する宗教団体による支援活動や対応について、調査結果の知見や洞察を共有しました。このイベントは、メルボルン大学や国内研究者とのコラボレーションを促進するものです。この国際的学際的な交流は、2023年のプログラム最終年まで続き、将来の国内外でのコラボレーションや共同研究プロジェクトを促進することになります。また国際学会誌に論文（１）が掲載され、2冊の単行本(Routledge, Vernon Press, にも章を寄稿するなど、研究の中間的成果を発信した。ハンドブック編集計画「日本災害研究ハンドブック」（東京MHM出版社と契約中、2023年末に出版予定）が順調以上に進展している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年2月ごろから2022年まで新型コロナウイルスの流行のため予定していたサーベイ調査（聞き取りインタビュー、観察調査、現地での資料収集）と国内外学会発表を調整せざるを得なかったが「研究実績の概要」に示したとおり，２０２２年度は当初の研究目的・研究実施計画に従って順調に研究を遂行し，研究成果を公にすることができました。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き，研究実施計画に従って研究を進めます。今のところ，研究計画の変更の必要や研究遂行上の大きな課題は生じていない。２０２３年度は最終年度で国際学会・会議での報告する予定です。例えば２０２３年６月メルボルンに行うInternational Sociological Association（ISA） にて「日本災害に対するクリティカル・ディザスター・アプローチに向けて」というセッションを企画者とチェアとして参加します。そこで2023年末に出版される「日本災害ハンドブック」を報告とプロモーションします。国際学会に発表（決定）は2023年８月のベルギーに開催されるEuropean Association for Japanese Studies (EAJS) ；９月のテキサス州のダラス市で開催される“Law, Religion, and Social Progress in the Age of Covid-19”の研究会；９月のイタリア・ボローニャ市でで開催されるItalian Association for Japanese Studies； １１月のテキサス州サンアントニオ市で開催されるAmerican Academy of Religionなどです。また今後の研究活動について計画に向けて国内外と交流活動を行い、研究企画を割く際する予定です。現在３つの研究費制度に応募申請のため準備を進めています：①科研費②ジェンダー視点からのイタリアと日本の災害支援活動の研究計画のためヨーロッパの研究機関と共同研究でのEuropean Research Council Grant ③メルボルン大学他とWHO Research Grant （WHO Centre for Health Development WHO Kobe Centre)。
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| Causes of Carryover |
2021年度~2022年度に新型コロナウイルス措置による現地調査と国内外会議参加と発表は見送らざるを得なかったため、旅費として計上していた分を今年度にまわし、その一部使用できました。次年度使用額として生じた助成金について、2023年度末までに旅費に使うことを計画している。その段階では旅費として計上し、研究用の人件費と物品費としても計上する。
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