2020 Fiscal Year Research-status Report

The relation between eating/swallowing function and conversation opportunities among the community – dwelling elderly : prevention program for oral frailty

Research Project

Project/Area Number	20K02187
Research Institution	International University of Health and Welfare
Principal Investigator	石山寿子国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (60803252)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	倉智雅子国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (00465478) 阿志賀大和国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 講師 (00619984) 大星航国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 講師 (10636020) [Withdrawn] 柴崎美紀 (小田切美紀) 杏林大学, 保健学部, 准教授 (20514839) 佐藤正一国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (90803255)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	摂食嚥下障害 / オーラルフレイル / 会話機会 / アブスタンスP値 / 地域高齢者
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、介護予防サービス利用者の会話機会の実態調査と口腔嚥下機能調査、ならびに能動的会話機会を提示するプログラムの効果の検証を前後比較研究によって実施した。オーラルフレイル予防・改善プログラムの開発を行うことによって、地域高齢者QOL拡大に貢献することを目指している。実施計画としては、１年目：実態調査と協力施設開拓、有効性の高い試料採取の方法の確立、２年目：会話機会と口腔機能の研究調査、3年目：上記調査継続とオーラルフレイル予防の能動的会話プログラム施行。4年目：研究のまとめ作業、とした。2020年度は初年度に該当し行った内容として、１）先行研究の検索作業、２）分担協力者との会議にて遂行手順を検討し、予備実験を開始した。予備実験の内容は、本研究の軸となる唾液からのサブスタンスP値抽出のための条件を設定する実験を実施した。条件設定の必要性としては、摂取時間帯、摂取前後の飲水等の摂取条件を統一することが目的である。３）協力施設の獲得作業を行い、施設側に研究概要の説明を行った。４）本研究の第一段階として計画していた、地域の介護施設へのアンケートによる実態調査については、新型コロナ肺炎感染拡大による世情によって、介護サービス事業自体が縮小あるいは業務内容の変更や制限設定を余儀なくされている現状が継続しており、通常の状況を反映した回答が得られないと予測されたため、実施を順延することとし、準備のみに留めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当該年度の計画は、地域在住高齢者の口腔嚥下機能と、認知機能、および日常活動能力の収集を実施に向けての、①地域の健康教室やデーサービスのフレイル予防の特徴の実態調査を実施する予定であったが、コロナ禍により介護サービス事業自体が縮小あるいは業務内容の変更や制限設定を余儀なくされている現状が継続しているため、通常の状況を反映した回答を得るために、実施を順延することとした。
Strategy for Future Research Activity	今後においては、コロナ禍条件での介護サービスの状況を調査する中で、感染防止対策を遂行しながらサービス提供を継続している状況が明らかになってきたため、①地域の健康教室やデーサービスのフレイル予防の特徴の実態調査をアンケートにて実施する。②研究協力施設において、地域在住高齢者の口腔嚥下機能と、認知機能、および日常活動能力の収集を実施する。具体的には、研究協力に同意した地域の健康教室もしくはデーサービスの利用者（地域在住高齢者）の利用者に対して口腔嚥下機能と、認知機能、および日常活動能力評価を実施し会話機会を軸とした支援プログラムを作成提示し、③実施状況についてヒアリングと指導を実施し、協力者の評価を継続評価しながらプログラムの修正を行っていく。④支援プログラムの妥当性を検証して一般化まで達成する。次年度については①と②を遂行することとする。
Causes of Carryover	次年度は①地域の健康教室やデーサービスのフレイル予防の特徴の実態調査、②地域在住高齢者の口腔嚥下機能と、認知機能、および日常活動能力の収集を実施する。研究協力に同意した地域の健康教室もしくはデーサービスの利用者（地域在住高齢者）の利用者に対して口腔嚥下機能と、認知機能、および日常活動能力評価を実施し会話機会を軸とした支援プログラムを作成提示する。これらを実施するために経費を算出した。当初計画していた協力施設での口腔機能及び会話機会（会話量）のデータ採取のための物品や消耗品に加え、前年度から順延したアンケート調査実施のための通信費、消耗品（アンケート用紙等）の経費を次年度に繰り越して使用することを計画している。