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2021 Fiscal Year Research-status Report

An international study on intercultural understanding and receptive attitudes toward diversity and inclusiveness in education

Research Project

Project/Area Number 20K02592
Research InstitutionKeio University

Principal Investigator

亀山 友理子  慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 島田 夏美  大阪大学, 社会経済研究所, 助教 (00897879)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 / オンライン実験
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。
本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は不可能となかったが、日本国内において質問紙調査および実験調査を行うことができた。本研究案申請時には、対面式での実験調査を行う予定ではあったが、日々変化する感染対策の現況下、本研究者が知る限り、日本で初となる子ども対象のオンライン実験調査を行うこととなった。
オンライン実験調査を行うにあたり、実施準備補助者の募集、機器の購入および借り入れを行った。また同時に実施する質問紙の作成、プールしている実験対象者への告知・募集、実験調査で使用するオンラインプログラムの構築は、研究の主旨に沿い、英語と日本語版を用意した。質問紙の内容は、昨年度先行研究から得られた質問から、社会経済的背景に関する質問、友達や自尊心に関する質問、身体や情緒的健康を測る質問(QOL)を組み込んだ。オンラインプログラムの構築は、島田夏美研究分担者が行い、実験準備補助者がサポートした。
パイロット実験として、10月に大学生を対象に、オンライン実験調査を行った。当日の実施状況および回答をレビューした後、質問紙およびオンライン実験調査の内容における改善点を洗い出した。これらを反映し、翌月11月に子ども対象の実験調査を行い、データを収集した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の主要となる日本における質問紙調査および実験調査の実施が、初年度COVD-19の影響でできなかったことが、研究が遅れている主な理由である。しかしながら、2021年度は、対面式の実験調査をオンラインに変更したことによって、日本語と英語版オンラインプログラム実験調査の構築を行い、データを収集することができたということは、大きな進展である。比較対象となる他国での実験調査を行うには、未だ感染対策状況に応じて、変更が最小限にとどめられるようにすることから計画が困難となっている一方、実験調査の実施という観点からは、オンラインプログラムが必要となることから、本プログラムを構築できたということは、1年目の遅れを取り戻したと言える。

Strategy for Future Research Activity

2021年度、子ども対象としては国内初となるオンライン実験調査を行うにあたり、プログラムの構築に時間をかけ、他の設定でも実験調査が実施可能な基盤ができた。オンライン実験調査では、対象者の調査参加環境がコントロールできないため、実験の結果への影響を極小にする必要があり、対象者の実験環境が可能な限り一定となるよう詳細な設定に注力した。2022年度は、この構築したオンラインプログラムを利用し、工夫を重ねた経験をもとに、COVID-19の感染対策状況を鑑みながら、2021年度のデータと比較できる設定で実験を行い、新たなデータを収集することを考えている。また、収集したデータの分析を進め、学会や論文にて結果を発表することを予定している。

Causes of Carryover

初年度は大きくCOVID-19の影響を受け、予定していた日本国内における質問紙調査および実験調査が2021年度の実施へとずれ込んだ。そのため、2021年度予定していた海外での調査が2022年度になる。ただ、未だに感染対策状況が不安定なため、海外渡航予定費用は1か所を予定している。

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Published: 2022-12-28  

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