2021 Fiscal Year Research-status Report
大学におけるキャリア教育の質保証に向けたカリキュラム・マネジメントのモデルの開発
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20K02954
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
長田 尚子 立命館大学, 共通教育推進機構, 准教授 (90552711)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 洋子 立命館大学, 共通教育推進機構, 教授 (70290608)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | キャリア教育 / カリキュラム・マネジメント / 体系化 / 課題解決型PBL / 実践コミュニティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度では、カリキュラム・マネジメントの観点からみたキャリア教育科目の特徴の考察を深め、訪問による聞き取り調査の代替として、「ウェブ調査」を企画し予備的なデータ収集を進めた。本研究で設定している4つの実施項目、1)カリキュラム・マネジメントの構成要素の検討、2) 構成要素の特徴および構成要素間の関係の検討、3)事例への適用性の検討、4)カリキュラム・マネジメントモデルの一般化の検討、との対応としては、1)から3）に相当する以下の成果を得た。
第一に、従来科目に対するキャリア教育科目の特徴を、カリキュラムの観点とマネジメントの観点からまとめ、日本カリキュラム学会において発表を行った。キャリア教育科目が教育課程の中にどう位置づけられているかという点は、大学や学部によって多様であり、その類型ごとに従来のカリキュラム・マネジメントの考え方では扱いきれない課題を有している可能性が示唆された。また、キャリア教育科目の体系の一部としての課題解決型PBL科目の実践を通じた体系化の取組について、大学教育研究フォーラムにおいて発表を行った。
第二に、研究代表者が取り組んでいる実践コミュニティにおけるパターン・ランゲージの開発活動を通じて、カリキュラム・マネジメントのモデルの検討にあたっては、カリキュラムをとりまく実践コミュニティの存在を考察対象とすべきことについての示唆を得た。この点については、ヒューマンインタフェース学会への論文投稿と日本教育工学会研究会での研究報告を通じて考察を深めた。
第三に、キャリア教育科目の現状に関する「ウェブ調査」として、Googleの検索コマンドを用いた情報検索とシラバス検索を、学部数が8つ以上ある大学について行った。検索結果から、キャリア教育科目の現状に関する類型化を中間的にとりまとめ、高等教育を専門とする研究者を招聘し、研究分担者も含めて研究会を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究実績に示したように、実施項目1)～3)に関する検討を進め、一定の成果を得ることができた。研究の推進にあたっては、研究代表者と研究分担者が参加の上での定期的な検討会を通じて考察を深めることができている。一方で、当初から予定していた、検討対象の大学を選定・訪問してのインタビュー調査については、コロナ禍の影響もあり実現することができなかった。この点については、2020年度末に策定した推進方策に基づき、「ウェブ調査」を通じて、キャリア教育科目体系の実施組織や体制・内容的な特徴からの類型化を行い、さらにその中からシラバス検索を通じた詳細な検討を行うという方法をとることとした。このような形で検討方法を変更し軌道にのせるために時間を要したことから、やや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度の推進方策として掲げていた3ステップに従って今後も検討を進めていく。それらは、1)従来科目に対するキャリア教育科目の特徴を改めて明らかにする、2)キャリア教育科目体系の実施組織や体制、内容的な特徴からの類型化を行う、3)認識された各類型について必要に応じて詳細な調査を行い、類型を網羅することで、カリキュラム・マネジメントの仮説的モデルの精緻化を行う、の3つである。
具体的な方策として次のように考えている。1)については、今後のキャリア教育科目の中心の１つとなりうる課題解決型PBLを対象にした実践を踏まえて、科目の体系化から考察したカリキュラム・マネジメントの在り方を論文としてまとめる。2)については、2021年度の「ウェブ調査」から仮説的に検討している類型化について、調査方法の精錬と範囲の拡大を行い、学会発表・論文投稿を視野に入れて考察を深める。3)については、従来のカリキュラム・マネジメントのモデルとの対比を行いながら、主な類型について検討を進める。
以上に関して可能な範囲でのインタビュー調査、専門分野の研究者を招聘しての研究会等を実施する。
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| Causes of Carryover |
訪問調査を通じてインタビュー等を行うことを予定していた部分の交通費やインタビューの文字起こしおよび分析ツール等の費用について未執行となった。2022年度以降は、ここまでの調査結果にもとづき、いくつかの大学に対する詳細調査を行うことを検討するとともに、調査データをもとに関連分野の専門家を招聘しての研究会開催、学会発表等を予定している。
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Research Products
(4 results)
