2021 Fiscal Year Research-status Report
Development and Validation of Training Programs for Social and Emotional Skills
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20K03185
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
向後 千春 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (00186610)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉浦 真由美 北海道大学, 高等教育推進機構, 特任准教授 (10829899)
冨永 敦子 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 教授 (60571958)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 社会情動的スキル / 非認知的スキル / 基本的心理欲求 / インストラクショナルデザイン / ワークショップ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、研究期間の3年間で以下の3点について明らかにしようと計画している。1つ目は、社会情動的スキルについてのこれまでの知見を元にして、その全体的な構造をモデル化することである。2つ目は、社会情動的スキルについてのモデルに基づいて一貫性のある具体的なプログラムを設計開発することである。そして3つ目は、そのプログラムを実践しながら改善し、最終的にその効果を検証することである。
１年目である2020年度は次の２つを研究成果として実施した。１つ目は、日本教育工学会の全国大会で２つの発表をした。社会情動スキルの重要性についてレビューし、それを特に成人にトレーニングするためにはどのようにすれば良いかについて考察したものと、そのレビューに基づいてオンラインで社会情動的スキルをトレーニングするためのワークショップを設計したものである。
２つ目は、早稲田大学エクステンションセンター中野校で「社会情動スキルを身につける：アドラー心理学をベースにして」というオンライン講座を２日間にわたって開催したことである。これは１つ目のレビューとトレーニングの設計に基づいて、実際のトレーニングコースを実施した。
２年目の研究は、コロナの影響が長引いたため対面による実践的な研究が足踏み状態であった。その代わりに、研究レビューを進め、日本教育工学会の2022年度春季全国大会で「教える前提としての基本的心理欲求と学ぶ基盤としての社会情動スキル：その統合とコース開発」と題する発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究１年目の目標は、社会情動的スキルについてのこれまでの知見を元にして、その全体的な構造をモデル化することである。これについては、日本教育工学会の全国大会において２回発表をおこなったことでほぼ達成できたと考えている。
この知見とコース設計を元にして、対面によるワークショップを試行することを計画していた。しかしながら、新型コロナ感染が拡大していたため、対面によるワークショップは実施できなかった。これに対応するため、早稲田大学エクステンションセンター中野校で対面で実施する予定だった「社会情動スキルを身につける：アドラー心理学をベースにして」という講座をオンラインにより、開催することができた。具体的には、土曜日に90分の講座を２コマ開き、それを２回にわたってZoomで開催することができた。オンラインによるワークショップは、一定の制約はあるものの、効果的なコースになりうるという感触を得ている。
研究２年目もまたコロナの影響が長引き、対面によるワークショップの実践はできないままに終わった。そのため研究レビューに時間を振り向けた。そのおかげで、Ryan & Deci (2017) の基本的心理欲求モデルの枠組と社会情動スキルの関連づけをすることができた。この枠組による研究を展開しようと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である研究３年目もまた、新型コロナの収束状況を見ながら進めていかなくてはならない。対面によるワークショップは、感染拡大の局面では実施することができない。したがってオンラインによるワークショップを引き続き、企画していく予定である。オンラインワークショップは、コロナの状況にかかわらず企画し、実施することができるので、実践研究としてはオンラインを中心に進めていくことを考えている。もちろん、コロナが収束すれば、対面によるワークショップも実施して、その効果をオンラインワークショップと比較するという方向で研究を進めたい。
しかしながら、このままコロナ禍が続けば、研究における実践データが不足することは明らかである。その場合は３年間の研究予定期間を延長することも考えたい。
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| Causes of Carryover |
2021年度は新型コロナが再度感染拡大したため、緊急事態宣言が出されるなどの影響があった。そのため、当初予定していた対面によるワークショップが開催できなくなるなどの研究上の影響を被った。それにより研究データを収集するなどの当初予定していた予算を使うことができなくなった。
2022年度も引き続き、コロナの収束状況は先が見通せない状態ではあるが、収束し次第対面によるデータ収集を再開する予定である。
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Research Products
(1 results)
