2021 Fiscal Year Research-status Report
ネットいじめ被害による長期的影響と回復過程―両者に基づく新たな介入方法の開発へ―
Project/Area Number |
20K03328
|
Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
藤 桂 筑波大学, 人間系, 准教授 (50581584)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 寛子 埼玉学園大学, 人間学部, 准教授 (30364425)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | ネットいじめ / インターネット / メディア / 長期的影響 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度の研究実績については,以下の2点に関する調査を実施し,その分析を通してネットいじめ被害がもたらす長期的影響,および,被害者自身がどのような意味づけを行っているかについて明らかにしたことである。 第一に,2021年度から継続している,長期縦断的調査の第2,3回目を実施した。具体的には,2021年度の調査において抽出された,ネットいじめ被害経験を持つ者および持たない者の両方を対象にウェブ調査を実施し,様々な観点から回答時点の心理的状態について測定を行った。同時に,被害経験を持つ者に対してのみ,被害に対する捉え方などについての心理尺度への回答を求めた。分析結果からは,ネットいじめの被害経験から1年以上の長期間が経過した時点であっても,被害経験者と非経験者の間で差が示されることが明らかとなった。したがって,被害当時はもちろんのこと,その後の長期間にわたって,ネットいじめ被害者に対する心理的ケアが重要であることが示唆された。 そして第二に,過去にネットいじめ被害経験を持ち,かつ,現時点において精神的健康状態などの点において比較的ポジティブな状態にある者を対象に調査を実施した。そして,被害経験に関する回答時点での意味づけについて尋ねた。そして回答内容の分析を通して,被害当時のネガティブな状態から立ち直り,心理的回復へと至る過程について探索的に検討した。しかしながら,被害経験からの心理的回復がなされたと考えられる回答者数は非常に少なく,その点からも,ネットいじめ被害からの回復は非常に困難であり,一定の心理的介入が必要であることが推察された。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画段階では,2021年度中において,長期縦断的調査を継続していく予定であったが,データ収集は概ね計画通りに進行させることができた。また,否定的影響から回復した者や影響が軽減した者を中心として調査を実施し,どのような要因が被害経験からの回復に寄与し得るかについても意義のあるデータを収集することができた。ゆえに,全体的に見て研究計画の遂行には大きな支障は生じておらず,おおむね順調に進展していると判断できる。
|
Strategy for Future Research Activity |
2022年度は,長期縦断的調査における第4波および第5波の実施を行う予定である。そして,各調査から示唆された,被害経験後の否定的影響からの回復に寄与する要因や,被害経験時の相談行動の促進要因を踏まえながら,筆記開示法をベースとした介入プログラムの効果検証のための実験を行っていく予定である。
|
Causes of Carryover |
研究計画段階では,2020年度中において,長期縦断的調査の第2波までを行い,2回分の回答を得る予定であった。しかしながら,新型コロナウイルスの感染拡大,および,それに伴う外出自粛・登校禁止や心理的ストレスの増大等に関する社会状況に鑑み,当初予定していた第1波の実施時期については遅延させたことにより,予算に余剰が生じた。この余剰分を2021年度において長期縦断的調査の実施費用,および,被害経験者における心理的回復過程に関する調査の実施費用に充当し,滞りなく回答を収集することができた。これにより余剰分の大半を意義ある形で消費することができたものの,若干の余剰が生じたため,2022年度に繰り越すこととした。ただし余剰額は大きなものではないため,2022年度においては,研究計画段階における想定通りの規模で研究を行い,効果検証研究のための費用として使用していく予定である。
|