2020 Fiscal Year Research-status Report
Factors developing cognitive and non-cognitive abilities in childhood and adolescence: From a genetic and environmental perspective
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20K03342
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
敷島 千鶴 帝京大学, 文学部, 教授 (00572116)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川本 哲也 国士舘大学, 文学部, 講師 (40794897)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 遺伝と環境 / 学力 / 非認知能力 / 双生児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度末に予定している「学力と生きる力のふたご家族調査」第3回調査実施に向けて、既に第1回調査と第2回調査で収集した双生児・父親・母親のデータを整理し、2回の調査データを連結した分析を行った。行動遺伝分析より、たとえば小学生の学校外での学習時間には家庭環境要因が強く寄与するが、中学生の学校外での学習時間には、家庭環境要因に加え、遺伝要因も、家庭外の環境要因も同等に寄与していることが示された。また、子どもの父親との会話は、子どもにとっての共有環境として、子どものゲーム依存の程度を減らしていることも明らかにされた。このような認知能力と非認知能力の遺伝と環境の構造に関する暫定的な分析結果は、2021年8月、日本社会心理学会大会において報告を行う予定である。
また、これまでに得られた簡単な分析結果を、全協力家庭に対し、全体的フィードバックとして郵送し、プロジェクトのホームページへの掲載も行った。さらに希望する家庭には、子どもの個別学力テストの成績開示も行った。
2021年度の第3回調査には、第1回・第2回調査と同一の質問項目を導入することにより、子どもの成長発達を継続して測定することが肝要であるが、第1回で小学1年生から中学2年生であった双生児コホートは、第3回では小学5年生から高校3年生へ達する。義務教育終了後の教育達成や就業など、高校生を対象としたアウトカムを測定する新たな指標の導入を検討する必要がある。同時に、一定の結果が得られ、継続の必要のない項目の削除についての検討も要する。さらにコロナ禍における児童期・青年期の子どもの適応を精緻に捉える測度の導入も望まれる。これらを勘案し、第3回調査をより有意義なものとすべく、質問項目の再調整を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
並行して行われている「日本子どもパネル調査」2020年データがまだ公開されておらず、本研究で遂行する「学力と生きる力のふたご家族調査」との比較分析の実施には至っていないが、その点を除き、順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も緊急事態宣言の発令などにより、郵送調査の実施に支障が生じる可能性もある。安全な調査を予定通り2021年度末に実施できるよう、早めに準備を進めていくつもりである。最終年度である2022年度には、収集した調査票より、学力テスト採点・データ入力・データ整理を行う。その後、全データを連結し、速やかにデータ分析を行い、結果の発表を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度、緊急事態宣言発令中は学会発表へ出向くこともできず、予定していた旅費を使用するには至らなかった。その分の額を、2021年度実施する郵送調査の費用として補填させたい。
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[Book] 認知能力と学習2021
Author(s)
安藤 寿康、敷島 千鶴、平石 界ほか
Total Pages
192
Publisher
創元社
ISBN
978-4-422-43036-2
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