2021 Fiscal Year Research-status Report
Fundamental Equations of State for Strongly Associated Fluids Based on a Generalized Hydrogen-bonding Model: Application to ISO International Standard Formulations
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20K04338
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| Research Institution | Kyushu Sangyo University |
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Principal Investigator |
赤坂 亮 九州産業大学, 理工学部, 教授 (60369121)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
粥川 洋平 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 計量標準総合センター, 主任研究員 (50371034)
東 之弘 九州大学, カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所, 教授 (90183095)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 状態方程式 / 冷媒 / 水素結合 / 飽和蒸気圧 / 密度 / 地球温暖化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度に新たに研究対象冷媒に加えたR1234yfおよびR1233zd(E)について，2021年度上半期は関数形最適化のコード開発および実際の状態方程式の最適化を並行して行った．また，実測値情報の収集も継続して行い，状態方程式による計算値との比較評価も合わせて行った．さらに，低GWP高沸点冷媒の一つであるR1224yd(Z)も研究開発対象に加え，実測値の収集・評価を行った．これらの途中経過は，2021年6月に開催されたHFO Conference 2021や，9月に開催されたTPTPR 2021にて発表した．
2021年度下半期にはR1234yfおよびR1233zd(E)の状態方程式の完成に至った．実測値の評価，関数形最適化の手法，状態方程式の再現性等をまとめた論文を執筆し，R1234yfはInt. J. Thermophys.誌に，R1233zd(E)はJ. Phys. Chem. Ref. Data誌にそれぞれ投稿し2021年度末までにいずれも受理された．また，両状態方程式はISO 17584（冷媒物性）の2022年改訂版に収録される予定である．R1224yd(Z)の状態方程式ほぼ完成しており，2022年度中に論文発表まで行う予定である．
また，2020年度に研究開発対象から一旦外したR32についても，2021年度は研究分担者，研究協力者とともに継続的に実測値評価を行い，気相密度および液相音速の新たな実測値を得た．この実測値に基づいて，2022年度に状態方程式の開発を再開する予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
R32に加えて，当初の研究対象に含まれていなかった３冷媒（R1234yf，R1233zd(E)およびR1224yd(Z)）の状態方程式の完成に至った．特に，R1224yfおよびR1233zd(E)については国際会議報告や論文発表だけでなく，ISO 17584への収録まですでに決定しており，当初の計画以上に進展していると考える．一旦研究開発対象から外したR32についても，実測値評価を継続して行っており，2021年度末には研究協力者による新たな実測値の取得など，状態方程式開発に必要な情報がすべて揃った状態にある．
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は当初の目的であったR32の状態方程式を完成させるとともに，論文作成や米国標準技術研究所の熱物性データベースへの収録等を行う．研究分担者はR32の低温域における蒸気圧測定を行い，状態方程式開発の入力データとする．また，ほぼ完成に達しているR1224yd(Z)の状態方程式についても論文発表を行う．新型コロナウィルスの影響が緩和されれば，国際会議に現地参加し，研究者間の交流を深めたいと考えている．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルスの影響によって，当初現地参加を予定していた国際会議が中止もしくはオンライン開催に変更となったため旅費に余剰額が生じた．また，当初購入を予定していた測定備品の海外からの調達が一時的に出来ない状況になったため，物品費にも余剰額が生じた（現在の状況はかなり改善している）．2022年度は可能な限り国際会議は現地参加したいが，場合によっては研究期間延長も視野に入れている．
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Research Products
(11 results)
