2021 Fiscal Year Research-status Report
Evaluation of habitat quality in paddy field which originate from natural wetland
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20K06096
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
大澤 剛士 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 准教授 (40554332)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大西 亘 神奈川県立生命の星・地球博物館, 企画情報部, 主任学芸員 (00588270)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 水田生態系 / 氾濫原湿地 / 圃場整備 / 地形解析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
水田は湿地環境である一方、人間による改変を受けた土地利用形態の一つでもあるため、その由来には自然湿地から、もとは森林であった場所、乾燥地であった場所等、湿地とは大きく異なる環境が大きく改変されたものまで様々なものがありうる。本研究は、もともと湿地であった場所に成立した水田は長期的に湿地が維持されている状態に近く、湿地性植物のハビタットとしての質が高いという仮説を検証することを目的としている。2021年度は、主に前年度に整備した基盤情報を利用した広域解析および、抽出された”もと湿地水田”の現地調査を進めた。まず。標高データ（Digital Elevation Model）から作成した累積流量（Flow Accumulation）データおよび、国土数値情報100m土地被覆図を利用し、研究対象地である神奈川県全域における"もと湿地水田"の空間分布を推定した地図を作成した。さらに神奈川県植物誌から抽出した1kmメッシュ単位の湿地性絶滅危惧種の分布と、"もと湿地水田"の関係を検討した。その結果、当初予測に反し、必ずしも"もと湿地水田"の空間分布と湿地性絶滅危惧種の分布は重なり合わないという結果が得られた。そこで、抽出された"もと湿地水田"について、神奈川県東部～北部を中心に現地調査を行い、現在のハビタットを確認するとともに、植生調査を実施したところ、"もと湿地水田"は多くの場合、大河川沿いの氾濫原を由来としており、比較的大面積のまとまった水田地帯の分布する傾向が強いこと、大面積の水田地帯は圃場整備率が高いことが確認された。既往研究により、圃場整備は湿地性植物のハビタットとしての質を大きく低下させることが示されており、"もと湿地"という立地条件は、近代農業を施しやすい大面積という条件とも合致し、意図せず近代農業とハビタット維持の間にコンフリクトが生じている可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度に基盤データ整備がおおむね完了できたことから、データベースを利用した広域解析について予定どおり実施できた。データベースによる広域解析によって得られた結果は予想とは異なるものであったものの、現地調査を通してその要因として圃場整備が重要であるという予測が得られており、2022年度の研究において検証することが可能と考えている。さらに、現地調査においては予想どおり、湿地ハビタットとして好適な水田も確認されており、圃場整備が好適なハビタットを喪失させている可能性鵜が高いと考えている。この点について言及したBook chapterを発表するとともに、最終年度においては定量的な評価を行う予定である。最終的な結論は計画における予測と変わる可能性が高いものの、計画の遂行としては問題ないと判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度に示唆された"もと湿地水田"が大面積の水田となる傾向が強く、圃場整備がされやすいという予測について、圃場整備の指標となる農地区画データを活用し、神奈川県全域を対象に検証する。さらには作成済みの"もと湿地水田"地図と神奈川県植物誌から抽出した湿地性絶滅危惧種の分布データが重複する場所を中心に現地調査を実施し、"もと湿地水田"のうち圃場整備にさらされない場所が好適なハビタットになっていることを現地スケールで確認するとともに、それが維持される条件を検討する。
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| Causes of Carryover |
2021年度の遠方における野外調査がほとんど実施できなかったため、これに伴う旅費、人件費に残額が出た。最終年度において当初計画外の解析を実施する予定であるため、この解析に要する費用に充てる予定。
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