2022 Fiscal Year Research-status Report

腹部・腸骨動脈瘤における内腸骨動脈再建の適応と臀筋跛行リハビリテーション法の提示

Research Project

Project/Area Number	20K09139
Research Institution	Tohoku University
Principal Investigator	赤松大二朗東北大学, 医学系研究科, 准教授 (40420012)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	後藤均東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (00400333) 柿花隆昭東北大学, 大学病院, 理学療法士 (40722004) [Withdrawn] 梅津道久東北大学, 大学病院, 助教 (00910647) 菅原宏文東北大学, 大学病院, 大学院非常勤講師 (60451572) [Withdrawn] 田島悠太東北大学, 大学病院, 大学院非常勤講師 (90884908) 土田憲東北大学, 大学病院, 大学院非常勤講師 (60816403) [Withdrawn] 関口雄介東北大学, 大学病院, 理学療法士 (60535095)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	臀筋跛行 / 内腸骨動脈塞栓 / 腹部大動脈瘤 / EVAR / 開腹人工血管置換
Outline of Annual Research Achievements	腹部大動脈-腸骨動脈瘤の手術数は高齢化と低侵襲下に施行可能なステントグラフト手術(EVAR: Endovascular aneurysm repair)の普及を背景に年々増加している。手術成績は安定している一方で内腸骨動脈結紮・塞栓術(HAO: Hypogastric artery occlusion)を併施した際に生じる臀筋跛行は術後の QOL や ADL を障害しうる要因となっている。先行研究として EVAR に HAO を併施した患者を対象として前向き研究(JSPS 16K09471)を行い、両側 HAO を行なった症例では片側HAO を行なった症例に比べて殿筋跛行が有意に残存し、両側 HAO 施行群では臀筋循環が低下している事を明らかにした。この結果を受け、更に長期の観察期間での臀筋跛行や臀筋循環の推移、開腹人工血管置換術と EVARとの違い、HAO に伴う循環障害が歩容に与える影響を解明する事が必要課題と考え、高齢者の QOL/ADL を維持する視点から内腸骨動脈再建の適応を明らかにすること、そして三次元動作解析装置を用いて臀筋跛行の歩容を解明し、HAO に伴う臀筋跛行改善リハビリテーションプログラムを開発することを目的として本研究を実施している。本研究では具体的に以下の３点を明らかにする。1. 内腸骨動脈塞栓・結紮を併施した腹部大動脈・腸骨動脈瘤患者における術後2年までの臀筋跛行症状の自然予後を WIQ質問票を用いて明らかにする。2. 内腸骨動脈塞栓・結紮を併施した腹部大動脈・腸骨動脈瘤患者における術後2年までの歩行能と臀筋循環の推移を6分間歩行検査と NIRS 併用トレッドミル歩行負荷試験を用いて明らかにする。 3. 内腸骨動脈塞栓・結紮が歩容に与える影響を三次元動作解析装置を用いて明らかにする。本研究課題が採択されて以来、2020年および2021年度は新型コロナウイルス感染症の蔓延下にあって研究を行うことが出来なかったが、2022年度には10人の患者を登録してデータ収集を行うことが出来た。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は東北大学病院総合外科で開腹手術およびステントグラフト手術の適応となった腹部大動脈・腸骨動脈瘤患者の内、片側もしくは両側の内腸骨動脈塞栓を要する患者を対象としている。手術前、手術後(1週間後、1・2・3・4・5・6・12・18・24月後)に６分間歩行検査、トレッドミル歩行試験、３次元動作解析等を実施して内腸骨動脈塞栓に伴う臀筋跛行ならびに歩容障害の経時的推移を観察することとしているが、新型コロナウイルス感染症の蔓延下にあって2022年半ばまで外来受診が制限されたため研究を進めることが出来なかった。
Strategy for Future Research Activity	新型コロナウイルス感染症が5類に指定され診療制限が解除される事を受けて、今後より一層、患者登録が進む見込みである。当血管外科における手術件数は80から100症例/年であるため、本年中に30症例の登録を目指したい。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染症蔓延下にあって２年もの間、殆ど研究を行えずにいた。そのため謝礼や機器の維持更新費用、研究発表にかかる諸経費等が見込みより大幅に減少した。2023年度以降は研究が遂行できる状況になると見込まれ、謝礼や機器の維持費用に使用する。