2023 Fiscal Year Research-status Report

腹部・腸骨動脈瘤における内腸骨動脈再建の適応と臀筋跛行リハビリテーション法の提示

Research Project

Project/Area Number	20K09139
Research Institution	Tohoku University
Principal Investigator	赤松大二朗東北大学, 医学系研究科, 准教授 (40420012)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	後藤均東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (00400333) 柿花隆昭東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (40722004) [Withdrawn] 梅津道久東北大学, 大学病院, 助教 (00910647) 菅原宏文東北大学, 大学病院, 助教 (60451572) [Withdrawn] 田島悠太東北大学, 大学病院, 助教 (90884908) 土田憲東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (60816403) [Withdrawn] 関口雄介東北大学, 大学病院, 理学療法士 (60535095)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	腹部大動脈瘤 / 内腸骨動脈塞栓 / 臀筋跛行 / ステントグラフト内挿術
Outline of Annual Research Achievements	＜目的＞腹部大動脈-腸骨動脈瘤の手術数は高齢化と低侵襲下に施行可能なステントグラフト手術(EVAR: Endovascular aneurysm repair)の普及を背景に年々増加している。手術成績は安定している一方で内腸骨動脈結紮・塞栓術(HAO: Hypogastric artery occlusion)を併施した際に生じる臀筋跛行は術後の QOLやADLを障害しうる要因となっている。先行研究としてEVARにHAOを併施した患者を対象として前向き研究(JSPS 16K09471)を行い、両側HAOを行なった症例では片側HAO を行なった症例に比べて殿筋跛行が有意に残存し、両側HAO施行群では臀筋循環が低下している事を明らかにした。この結果を受け、更に長期の観察期間での臀筋跛行や臀筋循環の推移、開腹人工血管置換術とEVARとの違い、HAOに伴う循環障害が歩容に与える影響を解明する事が必要課題と考えた。本研究では具体的に以下の3点を明らかにする。1. 内腸骨動脈塞栓・結紮を併施した腹部大動脈・腸骨動脈瘤患者における術後2年までの臀筋跛行症状の自然予後をWIQ質問票を用いて明らかにする。2. 内腸骨動脈塞栓・結紮を併施した腹部大動脈・腸骨動脈瘤患者における術後2年までの歩行能と臀筋循環の推移を6分間歩行検査とNIRS併用トレッドミル歩行負荷試験を用いて明らかにする。3. 内腸骨動脈塞栓・結紮が歩容に与える影響を三次元動作解析装置を用いて明らかにする＜研究実績の概要＞これまでのところ、EVAR9例、OS8例を導入した。その内、内腸骨動脈に対する治療内訳は塞栓6例、温存11例である。目下、新規患者導入を図りつつこれらの患者の歩行距離、三次元動作解析のデータを蓄積しているところである。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason コロナウイルス感染症が蔓延していた2020から22年度の期間に全く研究を実施できなかった影響が非常に大きく、当初の目標を大きく下回る状況である。しかし、2023年度以降は順調に症例登録が進んでおり、EVAR9例、OS8例を導入して歩行距離、三次元動作解析のデータを蓄積することが出来た。観察期間としては半年以上の歩行データを蓄積できた症例が11例、一年以上追跡できた症例が8例である。本科研費期間中に当初の目標観察期間である2年を達成できるのは10例程度になる見込みであるが、先行研究よりも長期間の観察データを得ることが出来る見通しである。
Strategy for Future Research Activity	現在のところ、半年以上の歩行データが蓄積できた症例が11例、一年以上追跡できた症例が8例いる。今後さらに症例数を増やすとともに追跡期間を伸ばし、同時にデータの中間解析を実施して中間報告として学会や論文執筆に取り掛かる方針である。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染症蔓延下にあって2年もの間、殆ど研究を行えずにいた。そのため謝礼や機器の維持更新費用、研究発表にかかる諸経費等が見込みより大幅に減少した。2023年度以降は研究が遂行できる状況になったため、今後、謝礼や機器の維持費用に使用する見込みである。