2023 Fiscal Year Research-status Report
Investigation of therapeutic effect on Parkinson's disease by treatment of abdominal subcutaneous entrapment syndrome
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20K09212
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| Research Institution | Osaka Toneyama Medical Center |
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Principal Investigator |
佐古田 三郎 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター(臨床研究部), 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター, 名誉院長 (00178625)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 卓行 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター(臨床研究部), 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター, 研究員(移行) (40573225)
松岡 由里子 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター(臨床研究部), 独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター, 漢方・ペインクリニック内科医長 (70865790)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 生体制御治療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【パーキンソン病患者の神経症状の評価】腹部絞扼感と姿勢異常を認めるパーキンソン病患者20例を対象とし、入院にて臨床評価（Unified Parkinson Disease Rating Scale)、胸部レントゲン、胸腰椎MRI、ペイン問診票、リハビリ評価、疼痛記録などの事前検査を行なう。今年度は新たに５例の患者から同意取得し、ブロック注射およびリハビリを実施した。５例はいずれも良好な結果が得られた。
【PD患者への局所麻酔剤注射実施】腹部末梢神経ブロック（ロピバカイン0.1-0.18％）を実施し、注射実施後に臨床評価、リハビリ評価、疼痛問診票などで効果を判定する。
【立位・歩行時体幹姿勢計測】立位・歩行中における対象患者の体幹の姿勢を、携帯型3軸加速度・ジャイロセンサ（アクチグラフリンク・アクチグラフ社製）を用いて計測した。また、歩行中の体幹の平均傾斜角度は、オフライン解析で、センサー出力値から低周波成分のみを抽出することで算出・推定した。
【学会発表】本年度までにデータ収集が終了した症例の研究成果を、第41回日本神経治療学会学術集会でポスター発表を行い、多数の反響を得た。歩行中の姿勢計測については、治療前と比べて治療2週後で改善を認めたが、治療24週後でも一定程度の改善が維持された症例を報告し、長期的な効果が期待できる可能性を示した。
また、治療24週後までフォローできた5例について、UPDRS part IIIスコア、NRS（痛みスケール）、PDQ-39スコアの変化を解析し、NRSについては5例中4例が0となるなど痛みへの効果が著明であること、またUPDRS part IIIの姿勢・歩行スコアについても改善が維持される例があることなどが示された。上記成果については、第65回日本神経学会学術大会で発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
補助事業期間全体で20例の患者登録を予定していたが、４年間で18例の登録および治療、データ取得を終えて解析をすすめている。新型コロナウイルスの感染拡大による脳神経内科病床縮小の影響を大きく受けており、本研究では患者を入院させて腹部ブロック注射を実施する必要があることから、患者登録がすすまなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
補助事業期間を１年延長し、引き続き患者登録、治療、データ取得をすすめる。UMIN-CTRへの臨床研究登録はすでにすませており、引き続き病院ホームページへの掲載、患者会での広報などを通じて患者登録を促進していく予定である。最終的には20例以上の登録数を達成し、脱落例を除いた最低15例程度のデータをもとに最終的な有効性評価と、治療効果を持続させるためのリハビリプログラムを決定する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響で患者登録が予定より遅れている。データ整理・解析のための研究補助については昨年度より雇用し、謝金として支出しているが、次年度にも引き続き使用する予定である。また成果報告のための学会参加費、旅費、および論文提出のための英文校正費用についても次年度に持ち越した。
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