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2020 Fiscal Year Research-status Report

複雑な乳歯根管系の制御-歯根外部吸収への修復機構の誘導と歯根安定の獲得-

Research Project

Project/Area Number 20K10197
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

八若 保孝  北海道大学, 歯学研究院, 教授 (60230603)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 中村 光一  北海道大学, 歯学研究院, 助教 (50580932)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords乳歯 / 根管治療 / 水酸化カルシウム製剤 / pH / 歯根吸収 / セメント質 / 根管洗浄
Outline of Annual Research Achievements

根管治療において、根管内壁に生じるスミア層の除去が重要で、根管貼薬剤の効果を根管、根管内壁、象牙細管を通しての根管歯質、歯根外表面へ有効に拡散させることができる。これまでに、根管洗浄として、有機質溶解作用のある次亜塩素酸ナトリウムを使用した超音波洗浄が、乳歯ではスミア層除去に有効であること、永久歯では、硬組織脱灰作用のあるEDTAを使用した超音波洗浄を加えることで、適切なスミア層除去ができることを示すことができた。この方法により、根管貼薬剤である水酸化カルシウム製剤の効果が歯根外表面にまで拡散することが示され、前述した根管洗浄法が、複雑な乳歯根管系の制御の最も重要な点であることが把握された。
根尖性歯周炎の治療は、炎症のコントロールと病的歯根吸収のコントロールの両面での対応が必要である。根尖性歯周炎は、超音波を用いた根管洗浄により貼薬剤の効果が有効に発揮され、炎症のコントロールの確実性が増加した。歯根吸収においては、前述の有効な根管洗浄により、吸収を示す歯根外表面へ水酸化カルシウムのアルカリ性の拡散が生じる。これにより、酸性環境が必要な歯根吸収部を中和させることができ、歯根吸収抑制の可能性が高くなる。事実臨床において、多くの症例で歯根吸収を止めることができた。
歯根外表面の吸収部については、これまでの組織学的検索で、セメント質添加による形態的修復が生じることがあることが報告されている。しかし、どのような環境下で、なにがトリガーとなって、セメント質添加が生じるのかは解明されていない。細胞培養系および実験動物系の2系統を用いて、この点を明らかにすることが、本研究の目標である。
細胞培養系では、歯根吸収モデルを作製し、培養系破骨細胞による歯根吸収環境を再現することができた。このモデルを用いて、水酸化カルシウム製剤の歯根吸収に対する効果を把握することを目的に準備を進めている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究は、細胞培養系および動物実験系における研究であり、先に細胞培養系の実験を進める計画で動いている。この細胞培養系の実験は、歯根吸収モデル作製が律速段階であり、この段階に時間と労力が必要となる。この部分を担当する予定であった大学院生が諸事情により参加できなかったため、この部分の進行が残念ながら遅れてしまった。そのため、これまで十分な結果が得られていない。

Strategy for Future Research Activity

遅れている細胞培養系の実験については、新しい大学院生の協力を得て、律速段階である歯根吸収モデル作製を計画的に行い、実験を遂行していく。また、単根の試料数に限界があるため、複根歯の実験への使用の可能性も合わせて把握していく予定である。計画通り本年から動物実験を開始し、ラット第一臼歯を使用した歯根外部吸収を惹起させる方法を利用し、水酸化カルシウム製剤の効果によるセメント質の肥厚(添加)の状態について、組織学的観察を行う予定である。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染拡大に伴う国内ならびに国際学会が中止もしくはWebでの開催になったことにより、旅費の支出が“0”になった。また、本研究に参加予定の大学院生が、諸事情から研究参加が困難となり、予定していた謝金支出が“0”になった。新型コロナウイルスの影響は世界的に続いており、旅費に関する支出は予定ほど大きくならない状況である。昨年度の旅費と合わせての財源を研究の充実に使用することを含め、今年度は、新しく参加する大学院生への謝金支出が実施できることから、研究費を適正に使用予定である。

URL: 

Published: 2021-12-27  

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