2020 Fiscal Year Research-status Report
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20K10311
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
福田 妙子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40228911)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀口 裕正 独立行政法人国立病院機構本部(総合研究センター), 診療情報分析部, 副部長 (50401104)
今井 志乃ぶ 東京薬科大学, 薬学部, 准教授 (50608750)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 高齢患者 / 手術 / 日常生活活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①内容： 国立病院機構の診療情報分析部に集積された65歳以上の大腿骨近位部骨折の症例データを基に、術前に比較して術後日常生活活動が低下したあるいは低いままの患者に共通する因子をロジステック回帰分析を用いて探索する。探索の対象はなるべく血液尿検査やヴァイタルサイン等、外科手術が予定された場合必ず集積されるデータを使用する。予後予測式ができたら、そこで見いだされた関連因子を使用した場合と、これまでに発表されている研究の予測尺度と比較する。また、85歳以上と未満の高齢者データを比較し、85歳以上の患者の特徴を調査する。さらに、大腿骨近位部骨折の症例で得られたデータが、それ以外の手術に応用可能かどうかを大腸がんの手術を対象として調査する。
②意義： 高齢者が手術を受けた場合、退院後に日常生活活動の低下が認められることが多い。我々の過去の研究では、その確率は70歳代で急速に上昇し90歳以上では５人に１人の割合であった。この現実をふまえ、術後日常生活活動低下に深く関わる患者因子を明確にし、患者・家族および社会福祉の両面に貢献できる基礎データを得る意義は大きい。
③重要性： これまで術後の機能低下の予測因子については、いくつかの方法が提案されているが、特別な問診やテストが含まれ、世界規模でのデータ比較は不可能である。また、この研究で導き出されたデータを基にすれば、高齢者の術後日常生活活動の低下を予防する方法を効率的に探索することが可能となる。さらに、新しく開発された身体機能維持のための方策（例えばリハビリテーションや低侵襲手術）の有効性を検討するためにもこうした予測式の策定は不可欠である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①2016年1月１日から2019年12月31日の間に、国立病院機構の病院（NCDA: National hospital organization Clinical Data Archives に参加している63病院）の電子カルテ及びDPCやレセプトデータから、65歳以上の大腿骨近位部骨折および大腸がんの手術を受けた患者の匿名データを抽出した。検査データ抽出にあたっては、各病院毎で異なる単位の調整が必要であったため、検査会社３社の資料を基に、調整を行い統一単位とした。
②必要データを確認し統計ソフトに移行した後、データのクリーニング（記入漏れや記入ミス等）を行った。また、有効な指標が得られるよう変数の変換（連続変数のカテゴリー化など）を行い、統計計算の準備を行った。
③大腿骨近位部骨折の手術を受けた患者を、術後日常生活活動が低下したあるいは低いままの症例と自立が保たれたあるいは改善した症例の2群に分け、過去の論文及び自験例から導きだされた因子を使用して、多項ロジステック解析を行った。
④患者の健康状態以外の要因（手術術式と病院の規模）を一定にするために、傾向スコアマッチングを行った後、改めて③で求めた予測因子の比較を行った。
当初の研究計画に従い、初年度に予定していた上記の４項目を実施した。年齢とBMI（体格指数）、認知症の有無、手術前の心拍数・体温と血液尿検査の結果を独立変数として計算すると、術後日常生活活動が低下あるいは低いままの症例をかなり正確に予想することができる（C-statisticsが0.81）という結果を得た。また傾向スコアマッチングを行なった対象患者では、さらに高い予想ができる（C-statisticsが0.84）という結果となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
年齢とBMI（体格指数）、認知症の有無、手術前の心拍数・体温と血液尿検査の結果を独立変数として計算したが、今後さらに予想精度が上がるような変数及び変数設定を行った上で、以下の4点の計画に従って研究を進めていく予定である。
①データを85歳以上と未満に分割し、初年度に求めた式を用いて術後日常生活活動が低下あるいは低いままの症例を予測した場合、高齢者と超高齢者で何か項目の関与割合に違いがあるのかを検討する。
②これまでに発表されている様々な予後予測尺度すなわちアメリカ麻酔学会の身体的状態分類（ASA-PS)、チャールソンの併発症指標（Charlson Comorbidity Index: CCI)、国際手術の質向上プログラムの手術前死亡率予測（NSQIP-PMP）、臨床的フレイル尺度(Clinical Frality Scale）の各項目を検討し、可能な範囲で今回抽出された予後予測因子の精度を比較検討する予定であった。しかし、データ抽出後、いくつかの変数が含まれていないことが判明し、比較不可能なことが分かった。また他の尺度の多くが死亡率をアウトカムにしているのに対し、今回の研究の予想予後内容は身体活動の機能低下であることから、機能予想をしている別の研究を探索し、比較検討することにした。
③大腸がん手術症例を対象として、今回抽出された予後予測因子が、術後日常生活活動の低下を予測できるか検討する。
④大腸がん手術症例も傾向スコアマッチングを行い、身体機能以外の要因（病院規模・術式・化学療法・がんの進行度等）を一定にする。そしてマッチングした症例を対象として、今回抽出された予後予測因子が、術後日常生活活動の低下を予測できるか検討する。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響によって、国内学会での発表が無くなった。また、打ち合わせの回数が減少し旅費が残る結果となった。物品費については、一部Rという無料ソフトも併用して使用したので、次年度使用額が生じた。今後のCOVID-19の感染状況にも左右されるところであるが、次年度使用分についてはリモートによる作業進行を鑑み必要な機材を揃えるために使用したい。
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