2023 Fiscal Year Research-status Report
Sustainable remote medical education for reducing colorectal cancer mortality rate in Asia
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20K10321
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
森山 智彦 九州大学, 大学病院, 准教授 (20452758)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上田 真太郎 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (10823445)
工藤 孔梨子 九州大学, 大学病院, 講師 (50644796)
清水 周次 九州大学, 大学病院, 名誉教授 (70274454)
樫田 博史 近畿大学, 医学部, 教授 (80338441)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 遠隔医療 / テレカンファレンス / e-learning / 大腸がん / 内視鏡診断 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、テレカンファレンスやe-learningなどインターネットを用いた遠隔医療を活用することで継続的かつ効果的な国際医療教育を構築し、アジアにおける大腸がん診療の格差解消を目指している。
4年目となる2023年度は、学会参加で来日していたマレーシアやフィリピン、タイの責任医師と対面での面談を行った。各国の状況を確認したところ、いずれの国も内視鏡検査の実施状況はコロナ禍以前と同様にまで回復していたが、医療を含めたデータの海外への持ち出しや提供に関するルールはますます厳格化されていた。もともと予定していたe-learning介入後の医師ごとの腺腫発見率（ADR）を正確に算出するには患者情報を含めた一つ一つの検査データが必要なため、従来の試験デザインの完遂は不可能と最終判断した。彼らと討論を行い、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数として、e-learningの有用性を検証する研究へ変更することに同意を得た。昨年度に作成した早期大腸がんの内視鏡診断ビデオのみでは内視鏡医の診断能向上には不十分と判断、新たに特殊型ポリープの内視鏡診断ビデオの作成に取り掛かった。並行して、テストを実施するうえでのオンラインプラットフォームの選定にあたったが、我々が求める仕様を満たし、かつコストベネフィットに見合うサービスを探すのに難渋している。
なお、今年度もアジア各国の医療機関を接続した消化器疾患に関するテレカンファレンスを2回、中国の様々な医療機関との症例検討テレカンファレンスを4回実施し、アジアを中心に内視鏡診断および治療の学習の機会に対するニーズが依然として高いことを再認識している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究の開始時期がコロナ禍と重なったため、渡航制限によりアジアの現地調査ができなかったこと、緊急性の低い内視鏡検査がアジア各国で制限されたため、本研究の準備を進めることすらできない状況が続いた。ただし、その間も拠点施設を含めたアジアの医療機関を接続した内視鏡診療に関するテレカンファレンスを数多く実施することで人的ネットワークの確保と拡充を行った。年々厳格化する医療を含めた個人情報の海外持ち出しの制限に対しては、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数へと変更し、e-learningを用いた研修へ向けて教育コンテンツとテストを作成すると同時に、テスト実施のためのオンラインプラットフォームを探索中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初予定していた海外施設訪問は極力行わず、オンラインでの海外施設の現状調査を進め、e-learningビデオの充実化と質の高い大腸がん内視鏡診断テストを作成することに注力する。国内外を問わず、教育動画を掲載して試験を実施するためのオンラインプラットフォームを引き続き探索し、研究費はプラットフォームの利用料として用いる予定である。
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| Causes of Carryover |
研究実施にあたり海外研究者と打ち合わせを行うための旅費と、e-learning動画をアップロードして研究を実施するオンラインプラットフォームの利用料として用いる予定であった。しかし前者については来日時の打ち合わせのための国内旅費のみとなったこと、後者については研究遂行のために必要な機能を有したオンラインプラットフォームの選定に時間を要しているため、次年度使用額が生じた。
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