2022 Fiscal Year Research-status Report
次世代型外傷診療システム：ハイブリッドERに関する研究プラットフォーム開発
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20K10422
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| Research Institution | Osaka General Medical Center |
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Principal Investigator |
藤見 聡 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪急性期・総合医療センター(臨床研究支援センター), 救急診療科, 主任部長 (70362720)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中森 靖 関西医科大学, 医学部, 教授 (10716616)
梅村 穣 大阪大学, 大学院医学系研究科, 招へい教員 (20743561)
久志本 成樹 東北大学, 医学系研究科, 教授 (50195434)
山川 一馬 大阪医科薬科大学, 医学部, 准教授 (50597507)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 外傷 / ハイブリッドER / データベース / CT / IVR |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の医療水準の向上にも関わらず、外傷死亡者数は年間2万人以上にのぼり、その多くは出血性ショックに続く失血死である。したがって外傷患者の救命率向上のためには活動性出血部位を迅速かつ正確に同定し、最適な止血介入を施すことが重要である。ハイブリッドERシステムとはCT検査装置とX線透視装置を設置した外傷初療室を用いて患者搬入からCT検査、緊急手術や血管内治療まで一連の検査と診療をシームレスに行う画期的な診療システムである。
本研究はハイブリッドERシステムの有用性を様々な学術的見地から詳細に評価し、最適な運用方法を確立するため、1)多施設共同研究の基盤となる大規模症例データ自動収集管理システムを構築し、2)得られたビッグデータを用いて、生命転帰、機能予後、被爆、医療経済など様々な臨床的課題の詳細な解析を実施することを目的としている。
初年度である2020年に質の高いデータセットを多施設で自動的に作成・共有することができる研究プラットフォームが完成した。2021年度は実際にそれを用いて大阪急性期総合医療センター、関西医科大学総合医療センター、東北大学救命救急センターを含む多施設症例データベースを構築した。2022年度はさらに島根大学医学部附属病院、兵庫県災害医療センター、東京医科歯科大学附属病院、帝京大学医学部附属病院と連携してデータベースを拡充し、またそれを用いることで多角的な観点からハイブリッドERシステムの臨床的有用性を評価する研究を遂行してきた。得られた研究成果に関しては第51回日本救急医学会総会・学術集会で公表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究発案時には想定していなかった新型コロナウイルス肺炎（COVID-19）の、国内における急速な感染拡大と蔓延により、当初は想定していたペースで研究プラットフォームの構築とデータベースの作成が進まなかったが、現在は複数の施設でデータベースを構築し、さらにそれを用いた研究を推進することができている。おおむね予定していた通りに本課題を実行することができている。ただし検証すべき臨床課題が想定以上に多かったため、解析と結果の公表を含めて2023年度まで研究計画の延長が必要であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究参加施設が7施設に達したことで、過去最大のハイブリッドERを用いた外傷症例のデータベースが構築された。これをもって本研究におけるデータベース構築は完遂されたと考える。2023年度はデータベースを用いて様々な観点から臨床研究を行うことを第一の目標とする。これによって多くの有用なエビデンスの創出に寄与することができる。さらに非外傷症例（感染症・心肺停止）の症例に関しても同時にレジストリーの構築を進め、救命救急に関する様々な観点からハイブリッドERの有用性を評価するための基盤を構築することも目指す。
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| Causes of Carryover |
外傷症例のデーターベース構築は完遂された。コロナのパンデミックに加え、当センターにおける２０２２年１０月末のシステム障害の影響で解析するためのデーターの確認作業が３か月間全く停止した。そのために学会発表ならびに論文作成が遅延したので、次年度使用額が生じた。
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