看護教育における解剖生理学の再構築とその教育指針の作成

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K10650
• Research Institution: Ichinomiya Kenshin College
• Principal Investigator: 藤本 悦子 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (00107947)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 荒川 満枝 鳥取看護大学, 看護学部, 教授 (00363549) ; 桑本 暢子 (大久保暢子) 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (20327977) ; 大島 千佳 福井県立大学, 看護福祉学部, 教授 (30405063) ; 竹野 ゆかり 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 講師 (20509088) ; 林 みつる 関西医科大学, 看護学部, 講師 (20300402) [Withdrawn] ; 神田 知咲 関西医科大学, 看護学部, 助教 (90613802) [Withdrawn]
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 解剖生理学 / 根拠 / 指針 / 看護技術

Outline of Annual Research Achievements

１）アンケート内容について
令和４年度はアンケートの内容を充実させた。必要な看護技術の主体は、昨年のものと同様であるが、さらに三角筋への筋肉注射、嚥下の際の喉頭蓋の動きと胃管チューブを押し進めるタイミング、リンパ浮腫に対する看護ケア等について、教育すべきであるかどうかを検討し、また同時にわかりやすい表現方法を模索した。これらのことをアンケート内容に付加した。わかりやすい表現方法として視覚的な表現を充実させることを決定した。
２）指針に示す解剖生理学的エビデンスについて
昨年に引き続き「離床を促す時の血圧変化」「糖尿病患者の離床のタイミング」「リンパ浮腫へのケア」「遷延性意識障害」「感染」に関連した研究を推進している。さらに本年度は「三角筋への筋肉注射」に焦点を当てた。私ども（2012）は看護教育で示されている肩峰から三横指下への注射は腋窩神経を傷つける危険性あることを指摘してきた。しかし、ではどこがよいかということにまで言及することができなかった。一方、COVID‐19ワクチンの三角筋への注射が世界中で行われるになった現在、安全な部位の特定が喫緊の課題となる。私どもは奈良医科大学が推奨する部位に注目した。この注射部位のエビデンスを求めるべく解剖体を使って安全性を確かめた（発表予定）。その結果、この注射部位は安全で最適であることが分かった。このため従来教育されてきた肩峰から三横指下を改め新しい内容を指針に組み込むことを決定した。また看護学生にとって、マクロファージ、結合組織などは、言葉ではよく知っていても、今一つ理解が難しいということが分かてきた。その理由の一つとして、多くの看護の教科書では絵が描かれているのみであることがあげられる。このために組織像を要所に取り入れることを念頭に、顕微鏡写真を撮影した。
【文献】藤本ら：解剖生理から見直す看護技術、Gakken　6-12（2012）

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

アンケート調査の実施が遅れている。本研究は、ブレーンミーティングに基づいて精力的に推進していくデザインである。COID-19のために遠隔会議を頻繁に開催したが、対面会議に比べ、なお会議内容に不足するところがあった。また研究対象の病院にアンケートを送付しても、病院側がCOVID-19の対応に忙殺されているため、回収率が著しく落ちることが予想された。したがって、アンケートは令和5年度に実施せざるを得ない状況となった。これに加えて、当初研究チームは、7名であったが、令和4年にそのうち研究代表者をはじめ４人が異動あるいは退職し、アンケートを実施する令和5年4月にはさらに1人が異動した。このため施設の機器や研究環境、倫理審査申請に変化が見込まれたために、将来を見越した継続した研究内容に支障が生じた。以上から、研究全体が遅れている。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度はコロナ禍が落ち着くと予想されるため、Zoomを駆使しながら対面会議も行い、アンケート内容をブラッシュアップする。そのうえで、アンケート調査を実施する。また研究メンバーも新しい大学へ定着すると考えられる。さらに人員の不足は、本研究の手法であるデルファイ法の第一人者を加えて充実させる予定である。

Causes of Carryover

アンケート調査が予定より遅れ実施できなかったため、印刷にかかる費用、封筒作成費、輸送費が生じなかった。またデルファイ法の実施に関して専門家に助言を受ける計画が遅延し、謝金や旅費が生じなかった。さらに当初はメンバーによる対面会議を予定していたが、COVID‐19のためにすべてZoom会議に変更したために旅費が生じなかった。アンケートのデータ入力や整理に必要な人件費が生じなかった。
使用計画としては、本年度にアンケート調査、対面会議を行うために、その経費として使用する。デルファイ法の助言に関する専門家については、令和5年度から研究分担者として参画することが決まったために、謝金が生じない。一方今までの研究成果から、組織の顕微鏡撮影が必要となったが、この撮影装置が経年劣化しているため、オーバーホール費用にあてる。