2021 Fiscal Year Research-status Report

Development of the self-regulated learning strategies scale for acquiring nursing skills.

Research Project

Project/Area Number	20K10667
Research Institution	Ehime Prefectural University of Health Science
Principal Investigator	徳永なみじ愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (90310896)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	相原ひろみ大阪府立大学, 看護学研究科, 准教授 (10342354) 金澤知典愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 講師 (50777133) 野本百合子愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (60208402) 佐川輝高愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 助教 (90162320) 前田ひとみ熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (90183607)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	看護技術教育 / 自己調整学習方略
Outline of Annual Research Achievements	当初、入学生が半年ほど学習が進んだ時期に調査予定であったが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、対面での技術学習ができておらず、やむなく調査時期を年明けに変更して実施した。全国の看護師養成所から地域別に層化無作為法により調査依頼校を選定し、大学・短期大学28校、専門学校56校の計86校に協力依頼のはがきを郵送し、18校から計2175の協力承諾を得た。調査はWeb調査とし、協力が得られた学校に、教員向け依頼文書および学生向け依頼文書を送付した。協力校の任意の日程で1月中の配布をお願いした。回答期限は、4年生の国家試験後がよいとの意見を踏まえ、2月末とした。回答数は、398（回答率18.3％）であり、有効回答数は303（有効回答率13.9％）であった。通常、Web調査での回答率は10～20％とされているため、コロナ禍であったことを考えると、妥当な回収率であると考えている。有効回答者の属性は、1年生171名、2年生80名、3年生38名、4年生13名、編入生1名であり、平均年齢21.07歳（SD4.88）であった。性別は女性276名、男性22名、回答なしは5名であった。有効回答者の就学地域では、北海道・東北地方26，関東・甲信越地方152、東海・北陸地方72、近畿地方3，中国・四国地方49、九州・沖縄地方1と、当時の新型コロナの感染拡大の影響により、協力状況に地域差が生じたが、概ね全国から協力を得ることができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 看護技術学習における自己調整学習方略に関する尺度開発であり、協力者である学生が看護技術学習の中でも実技演習を十分に経験している必要がある。そのため、当初は、新入学生は半年ほど学習が進んだ時点（9月ごろ）での調査を計画していたが、新型コロナウイルス感染症の拡大が収まらず、全国的に対面での授業や臨地での実習が難しい状況が続いていた。そのため、ワクチン接種やデルタ株感染対策の方法が教育現場で定着するまでの期間を設け、やむなく後ろ倒しにすることとした。調査時期が後ろ倒しとはなったものの、年度内に調査の実施までは行うことができた。
Strategy for Future Research Activity	昨年度に得られた回答を分析し、今年度前半には、因子分析を行い、研究メンバーとの検討を重ね、下位尺度を明らかにするとともに、「看護技術学習における自己学習方略尺度」の素案を作成する。また、状況が許せば、便宜的方法で抽出した協力校に依頼して再テスト法による検証を行う。令和5年度は最終年度であり、作成した尺度を用いて学年別の得点比較や授業前後での得点比較などにより尺度の精度の確認を経て完成させる。
Causes of Carryover	当初予定していた調査が、新型コロナウイルス感染症による対面授業の中止および実習や実技演習の中止により実行できず、後ろ倒しとなったため、年度内に実施し、執行予定であった再テスト用の経費や回答の分析に関わる当該年度のほとんどの予算（ソフトの更新、学会参加費、書籍購入費、再テスト用郵送費等）が未執行となった。当該年度に執行できなかった予算は、次年度に引き続き回答の分析や再テストの実施を行うにあたり必要であり、最終年度に向けた研究計画に変更はない。