2020 Fiscal Year Research-status Report

組織学習を支える訪問看護管理者のコンサルテーション力を高める教育支援モデル構築

Research Project

Project/Area Number	20K10696
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	森下幸子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40712279)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	森下安子高知県立大学, 看護学部, 教授 (10326449) 川上理子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60305810) 源田美香高知県立大学, 看護学部, 助教 (60849826) 池田光徳高知県立大学, 看護学部, 教授 (70212785)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	新任訪問看護師 / 組織学習 / 訪問看護管理者 / コンサルテーション
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、新任・新卒訪問看護師が専門的実践能力を効果的に獲得すること支援するための「組織学習を支える訪問看護管理者のコンサルテーション力を高める教育支援モデル」を構築し、新任・新卒訪問看護師の育成に取り組む訪問看護事業所での活用および妥当性の評価を行い、小規模訪問看護事業所における実用可能な学習支援の指針とすることである。令和2年度の研究目標は訪問看護事業所における新任・新卒訪問看護師を育成するために必要な訪問看護管理者が行うコンサルテーションの実践とはなにか、その内容を明らかにすることであった。文献検討では、訪問看護管理者のコンサルテーション実践を明らかにしたものは見当たらず、訪問看護師、コンサルテーション、人材育成、学習支援の文献から、訪問看護管理者が実践するコンサルテーションとは、「新任・新卒訪問看護師育成の課題に個人や組織が自ら気づき、良好な関係を築きながら問題解決が図れるよう支援する」ことと定義し、インタビューガイドの作成を行った。しかし、COVID-19の急速な感染拡大に伴い、対面でのインタビューが困難となり、2020年度に新任・新卒訪問看護師を雇用した2名の訪問看護管理者とWebでの約60分の面談を学習支援開始1か月、3か月、6か月、9か月、12が月の5回実施した。その結果、新卒訪問看護師育成の学習支援を支える訪問看護管理者のコンサルテーションの内容には、新卒訪問看護師の【個々を尊重する】【自己洞察を促す】【自らの解決を支える】【心理的な安全を確保する】【モチベーションを維持する】【限界点をコントロールする】支援を行いながら、学習を支援するスタッフや組織全体に対して【信頼関係をつくる】や【コミュニケーションを強化する】【プロセスや目標を共有する】【葛藤や対立を緩和する】【組織としての意味づけをする】【外部資源を活用する】支援が明らかになった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和2年度の研究目標は訪問看護事業所における新任・新卒訪問看護師を育成するために必要な訪問看護管理者が行うコンサルテーションの実践とはなにか、その内容を明らかにすることであった。しかし、全国的なCOVID-19の急速な感染拡大に伴い、医療現場の感染対策の強化による面会制限、入院期間の短縮などの影響で訪問看護の需要が高まり繁忙さを増し、また訪問看護事業所の感染対策の強化により対面による面談は困難となった。そのためweb環境を整え、新任・新卒訪問看護師を雇用した2名の訪問看護管理者と面談を実施するに留まった。
Strategy for Future Research Activity	令和3年度は引き続きデータ収集を実施し、訪問看護事業所で行われる組織のなかの学習を支援する訪問看護管理者のコンサルテーションの実践について明らかにしていく必要がある。COVID-19の影響は現在も継続しており、データ収集はwebを活用して行い、研究協力者については、新任・新卒訪問看護師の人材育成経験の豊富な管理者10名程度に絞りながら、データ分析は理論的飽和について共同研究者と吟味していく予定である。
Causes of Carryover	令和2年度は、設備備品において、Web環境を整え面談や情報収集の必要があり、対応可能なノートパソコン、カメラ、電子ペーパーの購入を行った。また令和4年に購入予定であったipadも環境が整わない研究協力者に貸し出しができるよう購入を行った。旅費は行動自粛下で使用がなかった。人件費は研究協力者は大学内の会議や研修を通じて調査協力をおこなったため発生していない。テープ起こしも研究者自身で行った。令和3年度はデータ収集、学会発表等を計画している。