2021 Fiscal Year Research-status Report
がん化学療法患者の離職予防に向けた就労関連スティグマ低減の双方向支援ツールの開発
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20K10791
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| Research Institution | Meio University |
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Principal Investigator |
木村 安貴 名桜大学, 健康科学部, 上級准教授 (90812917)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
照屋 典子 琉球大学, 医学部, 教授 (10253957)
本村 純 名桜大学, 健康科学部, 准教授 (50632999)
砂川 昌範 名桜大学, 健康科学部, 教授 (70325835)
玉井 なおみ 名桜大学, 健康科学部, 教授 (80326511)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | がん / 就労 / スティグマ / 協働者 / 支援 / 偏見 / 差別 / 化学療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度の文献レビューに基づき、2021年度はがん治療を受けるがん患者とがん就労者を支援支する協働者を対象にがん就労者の就労関連スティグマの実態捉えた。
研究1として、外来化学療法を受けているがん患者を13名を対象に就労関連スティグマについてインタビュー調査を行った。その結果、【無理をさせてはいけないという過剰な反応】【病状の無理解による不本意な就労調整】など6カテゴリーの社会的スティグマと【がん＝死というイメージ】【化学療法の副作用が接客に及ぼす影響】【協働者の負担増加に対する申し訳なさ】など7カテゴリーの内的スティグマが抽出された。本結果は第36回日本がん看護学術集会で発表した。
研究2として、がん就労者を支援する建築業に従事する協働者8名を対象に、治療と就労の両立支援とその困難についてのインタビューを通して、がん就労者の内的スティグマと社会的スティグマを捉えた。その結果、協働者は業務量の調整や休暇の調整、制度活用の提案などを積極的に行っていたが、疾患や治療についての知識が乏しいために、安全に就業させるための判断が難しく、産業医や主治医に相談を行っていた。しかし、肉体労働を主とする就労者の場合、業務量の軽減や配置転換が難しく、スムーズな整備が出来ていない課題も抱えていた。また、病名開示やセクシャリティについては就労者の意向に沿って支援するものの、病名を開示しないことによる他の協働者の理解を得ることが難しいことや婦人科がんや乳がんなどのセクシャリティが関わる支援においては、同性による支援サポートを行っているが、異性の上司などがどこまで介入していいかわからないなどの課題も抱えていた。
以上のことから、がん就労者の就労関連スティグマを軽減していくためには、がん就労者と協働者双方の思いを共有する密なコミュニケーションが重要であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度はがん患者の就労関連スティグマについて文献レビューを行い、就労関連スティグマの概念の基板を作成した。2021年度は、化学療法を受けるがん患者の就労関連スティグマの実態と協働者側から見たスティグマの認識を調査し、文献レビューから作成した就労関連スティグマの概念とを照らし合わせ、がん就労関連スティグマのおおよその実態を捉えることができた。COVID-19の流行に伴い、対面でのインタビュー調査が困難であり、特に患者対象の調査は緊急事態宣言、蔓延防止重点措置が解除時しか実施できなかったため、調査を遂行するのに時間を要した。また、企業への調査はすべてオンラインアプリケーションを活用してのインタビュー調査ができたため、滞りなく実施できたと考える。
以上のことから、2021年度は質的研究を踏まえ、質問紙調査の準備をする予定であったが、感染対策を踏まえた準備や変更に時間を要し、質問紙調査表の作成および研究成果の論文化に遅れが生じているため、「やや遅れている」と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は調査を終えた研究成果を論文として成果報告する。
また、文献レビューの内容とインタビューの内容を精査し、がん患者の就労関連スティグマの質問紙を作成し、質的分析から量的分析に移行する。がん患者の就労関連スティグマは、疾患や治療、職種、雇用形態によって大きく影響を受ける可能性があり、これら基本的属性との関連を明らかにすることは一般化するうえでも重要である。質問紙調査は、COVID-19流行の影響は受けにくく、滞りなく実施できると考える。
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| Causes of Carryover |
研究に関連する国内外の学会への参加および調査が、COVID-19流行により実施できなかったため、未使用額が生じた。今年度は国内外への学会参加および、昨年度で実施できなかった調査費用として使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
