2020 Fiscal Year Research-status Report
がん放射線療法に関わる認定看護師の普及を目指した看護実践課題と支援モデルの検討
Project/Area Number |
20K10824
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Research Institution | Kurume University |
Principal Investigator |
土肥 佐和子 久留米大学, 付置研究所, 専任教員 (00587074)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
徳永 智恵美 国際医療福祉大学, 福岡看護学部, 非常勤講師 (00353186)
古川 恭治 久留米大学, 付置研究所, 教授 (00416421)
山坂 和美 久留米大学, その他部局等, 専任教員 (90888158)
澤本 ゆき 久留米大学, その他部局等, 専任教員 (00888141)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | がん放射線療法看護 / がん看護 / 認定看護師 / 支援モデル |
Outline of Annual Research Achievements |
1.概要:本研究は、放射線療法看護への関心を高め放射線療法看護の普及を目指すことである。そのため、放射線療法看護の実態調査【研究1】を行い、明らかになった課題に対しがん放射線療法看護認定看護師が対応できるような支援体制について検討【研究2】提案する。2020年度は、放射線治療室における放射線療法看護の実態調査のため、1)放射線治療プロセスの中から放射線療法看護実践に該当する項目を抽出、調査票を作成し、2)放射線療法看護の実践上の課題を捉える方策について検討した。 2.内容:放射線治療のプロセスに基づき放射線療法室での看護実践項目を研究者間で16項目抽出した。さらに臨床現場で実践する放射線治療室の看護師や病棟看護師からフィードバックを受け精錬し、14項目とした。また看護実践の抽出過程で、病院施設により放射線療法看護の対象・場・役割が定まっていない現状が明らかになったため、それらの実態を把握するために、放射線科医・診療放射線技師・看護管理者に対するインタビューを行った。放射線療法看護を包括的にとらえるため、調査対象は放射線療法看護に携わる治療室・病棟看護師に加え、放射線腫瘍内科医、診療放射線技師、外来看護師、歯科衛生士・栄養士、看護管理者などのメンバーを追加し、多面的に実態調査を行うように計画している。放射線療法に携わるチームメンバーの視座からの放射線療法看護を明らかにすることで、放射線治療室の看護師がチームメンバーから何を求められ、どのような役割が認知されているのかを明らかにすることができる。さらに施設背景や体制に合わせた柔軟なチームづくりの示唆が得られると考える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初2020年度の計画では、放射線療法看護の実態調査を放射線治療室及び関連病棟の看護師を対象として実施予定であった。しかし放射線治療内容やチーム体制などにより施設間差が放射線療法看護の実践に影響を与える可能性が予測されたことから、放射線療法にかかわるチームメンバーの視座からの実態調査へと修正した。 調査対象が臨床現場でCOVID-19感染に少なからず影響を受けていること、また医療機関におけるチームを対象とした複数名への調査であることから、対象者への倫理的配慮も踏まえ、アンケートの実施時期を慎重に決定していく予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年7~8月を目標に、放射線治療機器を有する医療機関に対し放射線治療看護の実態調査票を配布予定である。回収された結果は統計解析ソフトなどを用いて、職種・放射線治療設備や体制毎の看護実践状況を比較検討し、その結果を専門誌での論文掲載および学会発表により成果発表する予定である。明らかになった放射線療法現場の課題に対して、【研究2】として、がん放射線療法看護認定看護師に対するグループフォーカスインタビューを行い、支援モデルについて検討する。
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Causes of Carryover |
当初2020年度の計画では、放射線療法看護の実態調査を放射線治療室及び関連病棟の看護師を対象として実施予定であった。しかしCOVID-19感染拡大に伴い、研究者間の調整が困難となり、進捗に遅れが生じた。さらに研究過程で放射線治療内容やチーム体制などにより施設間差が放射線療法看護の実践に影響を与える可能性が予測されたことから、放射線療法にかかわるチームメンバーの視座からの実態調査へと修正したため、調査に要する費用を計上していない。 2021年度はCOVID-19感染状況を踏まえつつ、全国の医療機関に対する実態調査を実施するとともに、オンライン会議システムを活用した情報交換を密に行い、研究を進める予定である。
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