2021 Fiscal Year Research-status Report
挙児を希望する有配偶女性に対するリプロダクティブライフプランニング支援の構築
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20K10940
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| Research Institution | Iwate Prefectural University |
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Principal Investigator |
アンガホッファ 司寿子 岩手県立大学, 看護学部, 准教授 (30381304)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉沢 豊予子 東北大学, 医学系研究科, 教授 (80281252)
中村 康香 東北大学, 医学系研究科, 准教授 (10332941)
吉田 美香子 東北大学, 医学系研究科, 准教授 (40382957)
武石 陽子 東北大学, 医学系研究科, 助教 (00586505)
川尻 舞衣子 東北大学, 医学系研究科, 助教 (70815852)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 妊孕性リテラシー / 家族形成 / キャリアプラン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在または将来子どもを希望する生殖世代にある女性を対象に、妊孕性リテラシーと家族形成およびキャリアプランとの関連を明らかにすることを目的とし、子どものいない20-40代の女性を対象にウェブ調査法にて、妊孕性リテラシー尺度、家族形成(未婚/既婚、挙児希望数)とキャリアプラン(児出生後のキャリア継続の有無)に関する質問及び属性について回答を得た。分析は家族形成とキャリアプランについて妊孕性リテラシー尺度得点の群間比較を統計学的に行った。
分析対象は322名の女性で、平均年齢33.7±7.4歳、67.7％が未婚、80.7％が就労していた。既婚者のほうが、［適切な妊孕性に関する情報を入手し、正しく理解することができる能力］(p ＝ 0.037)および［男性の生殖能力に影響する物理的リスクに関する知識］(p ＜ 0.001) が有意に高かった。また挙児希望数を1人と回答したものが、2人以上としたものより［妊孕性に関して得た情報から自分の状況に当てはめ、リスク判断することができる能力］が有意に高かった(p ＝ 0.005)。さらに、児出生後も就業継続の意思があるほうが、ない女性よりも［女性の妊孕性に影響する年齢と疾患に関する知識］が有意に高かった(p ＝ 0.032)。
既婚であることにより、挙児を現実的に考えることが妊孕性の情報収集と理解につながり、また配偶者の妊孕性リスクにも関心を持ち知識を得ていると考えられる。また妊孕性に関するリスク判断が、希望する子どもの数を現実的に考えることと関連している可能性がある。キャリアプランについては、出産後の就業継続を見据え、妊娠のタイミングに影響する要因を意識していることが推測される。キャリアプランへの影響を考慮した結婚前からの妊孕性知識を高める支援が望まれる
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和3年度では、生殖世代にある女性を対象にした質問紙調査にて、妊孕性知識・リテラシーとリプロダクティブライフプランの関連について、有配偶女性の特徴を明らかにした。その結果を学会で公表することはできたが、当初計画をしていた、身体的状況の自己評価の実態までは明らかにしておらず、面接調査も準備中の状況である。
また、リプロダクティブライフプランニングの支援プログラムの検討および評価までは至っていないことから、「やや遅れている」状況と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
挙児を希望する有配偶女性を対象とした面接調査を実施し、これまでの結果と併せてリプロダクティブライフプランニングの支援プログラムの案を作成する。そのうえで、研究メンバーで内容を検討し、実際のプログラムの実施を検討する。
実施にあたっては、感染拡大状況を考慮し、人数や方法について検討をする。
実施前後の質問紙による評価を行う。
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| Causes of Carryover |
感染拡大の影響で、発表を行った学会がオンラインでの開催となったこと、研究打合せが対面ではなく遠隔で行ったこと、また国外の学会の参加が制限される状況だったこと等の理由から、旅費の支出がなかった。
今後、研究メンバーで会議を開催する際は、可能であれば対面で行う予定である。また、対象者へインタビューを実施することで、旅費および謝礼の支出を計画している。さらに、可能な場合は国外で開催される学会での発表を検討する。
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