一般病院入院高齢患者に対する「身体拘束解除のための教育プログラム」の開発

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K10995
• Research Institution: Nagano College of Nursing
• Principal Investigator: 江頭 有夏 (松澤有夏) 長野県看護大学, 看護学部, 講師 (30436894)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 浦野 理香 長野県看護大学, 看護学部, 講師 (80792473)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 身体拘束 / 身体拘束解除 / 身体抑制 / ガイドライン / 一般病院

Outline of Annual Research Achievements

1．実態調査に向けた文献検討
国内において『身体拘束』に関する研究は，年々増加している．その理由として，近年，急性期病院において，身体拘束解除の取り組みがなされていることがあげられる．2018年に金沢大学附属病院における取り組みが発表されたのを皮切りに，複数の急性期病院で取り組みがなされている．一方，国外における『身体拘束』に関する研究は少ない．この理由として，そもそも日本以外の国では，『身体拘束』そのものが行われていない現状によるものであると考える．日本以外の国ではほとんど行われていない拘束が，日本では全国各地で行われており，病院を挙げて取り組まなければなぜなくならないのか，についても検討する必要がある．

2．実態調査の準備（質問紙の作成および調査用紙配布先の検討）
質問紙について，どのような項目立てとするか検討中である．現時点では対象者の基本属性に加え，「日本語版身体拘束認識尺度」等を盛り込む予定である．この「身体拘束認識尺度」は，StrumpfとEvans(1994)によって開発されたものである．一般病院の一般病棟に勤務する看護師が，身体拘束についてどのような認識を持っているか，調査することができる．一方，調査用紙の配布先であるが，A県内で病床を持つ病院に調査依頼することを検討している．金沢大学附属病院に代表されるように，多くの急性期病院では，認知症認定看護師や老人看護専門看護師が在籍している．ところが，病床数の少ない一般病院では，看護師数も限られ，身体拘束解除への取り組みは遅れていると考える．多くの病院に調査を依頼し，実態を把握したいと考えている．

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

質問紙調査に用いる尺度の選定に時間を要したため．

Strategy for Future Research Activity

質問紙調査を実施する．

Causes of Carryover

『身体拘束解除』について，先進的な取り組みをしている施設への視察を計画していたが，新型コロナウィルス感染症の影響により，県外への出張や病院施設への視察等が難しく，旅費や謝金を使用しなかったため．