2023 Fiscal Year Research-status Report
Longitudinal relationship between passive or active smoking and health status of maternal women focusing on heat-not-burn tobacco.
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20K11013
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| Research Institution | Sendai Seiyo Gakuin College |
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Principal Investigator |
小林 淳子 仙台青葉学院短期大学, 看護学科, 教授 (30250806)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森鍵 祐子 山形大学, 医学部, 教授 (20431596)
赤間 由美 山形大学, 医学部, 准教授 (90700021)
遊田 由希子 (藤村由希子) 岩手医科大学, 看護学部, 准教授 (90336438)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 加熱式たばこ / 紙巻たばこ / 20歳台30歳台女性 / 能動喫煙 / 受動喫煙 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
妊娠、出産、育児期と重なる20～30歳台女性の喫煙・受動喫煙について、(株)マクロミル社によるインターネット調査を2021年2月(1回)、同年10月(2回)、2022年3月(3回)に実施。
調査項目は年齢、職業等の属性、紙巻きタバコ(以下紙巻)・加熱式タバコ(以下加熱式）の喫煙と受動喫煙の状況、加熱式の認識、加濃式社会的ニコチン依存度質問票（KTSND）により社会的ニコチン依存度を尋ねた。今回は、3回の調査に同意を得た195名を分析対象者とし、喫煙率、受動喫煙率、加熱式タバコの認識の推移を把握した。
結果は、紙巻喫煙率4.6％⇒3.6％⇒4.1％で、1～3回すべて現喫煙6名(3.1％)、1・2回過去喫煙⇒3回現喫煙2名(1.0％)。加熱式喫煙率5.6％⇒4.6％⇒5.6％で、1～3回すべて現喫煙8名(4.1％)、1・2回過去喫煙⇒3回現喫煙2名(1.0％)、1・2回喫煙経験無⇒3回現喫煙1名(0.5％)。紙巻受動喫煙率23.6％⇒31.8％⇒22.6％で、1・3回より2回が有意に高かった(p=0.024、p=0.005)。加熱式受動喫煙率19.0％⇒20.5％⇒21.0％で有意差無し。KTSND 9点以下の低群は35.4％⇒39.5％⇒41.0％。加熱式の認識「健康に対し害が少ない」は24.6％⇒21.0％⇒20.0％、「禁煙に役立つ」は26.7％⇒26.7％⇒22.1％で有意差は無し。
20～30歳台女性の喫煙率は加熱式タバコで2019年国民健康栄養調査より高く増加が示唆された。紙巻タバコでは20～30％、加熱式タバコでは20％前後が受動喫煙を受けており、受動喫煙対策は十分とはいえない。社会的ニコチン依存度が高い割合は60％前後を占め、加熱式タバコは健康に対し害が少ない・禁煙に役立つと認識している割合は20％を超えており、適切な理解・認識を促す継続した対策が求められる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年2月・10月、2022年3月の対応のあるデータを分析して、3回の喫煙率・受動喫煙率の推移を把握することができた。また、加えて縦断的な変化を確認し、紙巻タバコでは過去喫煙者から喫煙者へと再喫煙した対象者、加熱式タバコでは喫煙経験無しから喫煙者となった対象者を確認し、受動喫煙率が20％を超えることと合わせて課題を見出した。KTSND、加熱式タバコの認識についても3回の縦断的データの分析まで進み、概ね順調に進行していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年2月・10月、2022年3月の対応のあるデータを分析して、妊娠や子どもへの影響、3回の喫煙状況の詳細な縦断的推移等について分析する。加えて、今回分析対象者から除外した25名は、1・2回調査では現喫煙あるいは過去喫煙と回答し、2・3回調査で喫煙経験なしと回答して回答に齟齬があった。また、1回調査では喫煙率6.5％であったが、2回目調査では3.8％と3％近く減少しており、喫煙者の多くが調査から脱落した。調査票を送付し回収する方法の弱点であり、改善策を検討したい。
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| Causes of Carryover |
予算計上した旅費の内、現地開催の学術集会が限られ、他はハイブリット・オンライン開催となり移動に伴う交通費が抑えられたことが主な理由である。
次年度は現地開催の学術集会が増えると予測され、旅費として使用する予定である。
また、研究期間最終年度となり、実績報告書をまとめるためのデータ処理・整理等に要する支出を想定している。
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