2020 Fiscal Year Research-status Report
性差に着目した地域高齢者の認知機能低下に関する新たな早期発見指標の開発
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20K11037
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Research Institution | Sanyo Gakuen University |
Principal Investigator |
奥山 真由美 (小田真由美) 山陽学園大学, 看護学部, 教授 (30293294)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
目良 宣子 山陽学園大学, 看護学部, 教授 (20511596)
荒木 大治 山陽学園大学, 看護学部, 講師 (60587509)
田中 愛子 山陽学園大学, 看護学部, 助教 (40740650)
河田 恵子 山陽学園大学, 看護学部, 助教 (20867428)
井田 裕子 山陽学園大学, 看護学部, 助教 (70639129)
塩谷 由加江 山陽学園大学, 看護学部, 助教 (50829322)
村田 幸治 山陽学園大学, 看護学研究科, 教授 (60523561)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 地域高齢者 / 認知症 / 老年症候群 / 予防 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、高齢者の身体・精神・社会的機能に関する前向きコホート研究により、認知機能とフレイルをはじめとした老年症候群との関連について、性差の影響を考慮した因子を縦断的に分析し、認知機能低下の新たな早期発見の指標を作成することを目的とする。令和2年度は、地域高齢者の身体的・精神的・社会的機能の変化に関する縦断的調査を行う予定であったが、新型コロナウィルス感染症の拡大のため、100名の高齢者を新たに対象として調査を行うことができなかった。 しかしながら、本調査は、すでに平成29年度から約80名を対象とした縦断的調査を行ってきており、令和2年度は、継続的に調査に参加している約30名の高齢者に対する調査結果をまとめ、2本の論文を投稿した。対象の高齢者の精神・認知・身体的機能の関連は、男性でMNAと負の相関があり、GHQ(精神的健康度)、GDS(高齢者うつ)、PHQ(身体症状)に正の相関があった。女性では、認知機能とGDS、GHQとPHQに正の相関があった。男性・女性ともにGDSとPHQに正の相関がみられた。また、高齢者の骨密度と運動機能、栄養状態の関連では、男性では、骨密度と左右下肢筋力、運動機能が有意差がみられ、女性では、骨密度、骨折リスク、歩行機能に有意差があった。骨密度と栄養状態は今回の調査では関連がみられなかった。 サンプルサイズが小さく、今年度の調査結果を一般化するには限界があるが、今後、認知機能と老年症候群の縦断的調査を行う上での基礎的なデータを得ることができたと考える。今年度は、新型コロナウィルスの感染状況により、新規の高齢者100名を対象とした縦断調査を開始する。また、本学の看護学実習で行っている地域高齢者の健康測定に参加した高齢者を対象とした横断的調査も行っていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本来であれば、令和2年に新規に対象者を募集し、公民館にてデータ収集を行う予定であったが、新型コロナ感染症拡大の影響により、新規対象者を募集した大規模調査を行うことができなくなった。また、老年看護学実習の公民館での地域高齢者の健康測定においてもデータ収集するはずであったが、感染対策などを優先しながら健康測定は行うことができたが、研究を行うことでの感染リスク拡大の問題などから調査の実施は困難であった。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は、縦断的調査の開始を、令和4年3月ごろから行う予定である。横断的調査の方は、令和2年9月から翌年3月までの間に、年6回、各20-30名程度の高齢者の方を対象に調査を行う予定である。 いずれも、新型コロナ感染症の感染状況により、研究の実施が困難になる可能性がある。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の拡大のため、調査研究ができなかったため、調査に使用する備品や物品費などの使用ができなかった。次年度に調査可能であれば、今年度使用する予定である。
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Research Products
(5 results)