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2020 Fiscal Year Research-status Report

乳幼児の事故を予防するための母親のコンピテンシー尺度の開発

Research Project

Project/Area Number 20K11118
Research InstitutionShitennoji University

Principal Investigator

眞壁 美香  四天王寺大学, 看護学部, 助教 (30844477)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 都筑 千景  大阪府立大学, 看護学研究科, 教授 (00364034)
大川 聡子  大阪府立大学, 看護学研究科, 准教授 (90364033)
Project Period (FY) 2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords事故予防 / 乳幼児 / 保護者 / 家庭内 / 尺度開発
Outline of Annual Research Achievements

不慮の事故は乳幼児期の死因順位において上位を占め、乳幼児期において生命および健康への影響が大きいことより、より効果的な事故予防対策を検討することが急務である。乳幼児期の家庭における事故を予防するためには、これまで保護者による事故予防対策行動に焦点が当てられているが、これには子どもの発達を見通すことや環境のリスクをアセスメントするという保護者の複雑な能力が求められる。そこで、本研究では乳幼児の事故を予防するための保護者の知識や判断、行動など(以下、事故予防実践とする)の内容を詳細に分析し、乳幼児の事故を予防するための保護者の事故予防実践尺度開発を行う。この尺度の使用により、保護者の事故予防実践を査定し、必要に応じた助言・支援に活用することができる。
2020年度は、文献検討及び概念分析により乳幼児の事故を予防するための保護者の事故予防実践について検討した。また、所属大学研究倫理委員会の審査を経て、乳幼児の育児中の母親10名へのインタビューを行い、事故および事故予防への認識や具体的な行動などの実践内容を調査した。インタビュー調査の結果から、子どもの事故予防への認識として、母親は子どもを守るという強い意志が根底にあった。一方で、親の価値観として怪我への寛容さや子ども自身が危険な経験から学ぶというように、事故による怪我に対し肯定的な認識からくる事故予防対策の行動化が異なる場合もみられた。
これらの結果より、乳幼児の事故を予防するための保護者の事故予防実践尺度のアイテムプールを作成し、乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践尺度原案を作成した。作成した尺度原案に関し、母子保健活動経験のある保健師や大学教員等へ依頼し、尺度項目の表面妥当性の検討を行い、尺度項目の修正を行った。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2020年度に予定をしていた文献検討及び母親へのインタビュー調査を実施することができた。研究分担者らとの内容の検討を行い、文献検討、概念分析、インタビュー調査の結果を整理し、乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践尺度原案を作成することができた。また、母子保健活動に知見を有する保健師および大学教員を対象に、作成した尺度原案の表面妥当性について意見を集約し、尺度原案の表現の適切性などについて検討を行った。検討の結果、尺度原案90項目から55項目に修正された。

Strategy for Future Research Activity

今後、以下の計画で進めていく。
1.表面妥当性の検討を行い修正した尺度原案について、母子保健活動に知見を有する保健師および大学教員を対象に質問紙調査を行い、内容妥当性の検討を行う。
2.データ分析の過程において、内容の妥当性を図るため、逐次共同研究者と解釈について意見交換を行う。
3.乳幼児の育児中の保護者に対する無記名自記式質問紙調査を行い、尺度項目の精選および信頼性・妥当性の検討を行う。
4.本研究において得られた成果について、学術集会や学会誌への投稿を行い、研究成果を公開し、広く意見を得る。

Causes of Carryover

母子保健活動に知見を有する保健師および大学教員を対象にした表面妥当性の調査をオンラインで行ったため、交通費等が不要となった。また、乳幼児の事故予防や保護者への支援に関して最新の知見を得るために参加予定をしていた学術集会がオンライン開催となり、参加のための交通費等が不要となったため、未使用額が生じた。今後、保護者への調査を行う際の費用等に使用する。

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Published: 2021-12-27  

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