日本における適正な補聴器供給体制の確立に関する研究

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K11168
• Research Institution: Kitasato University
• Principal Investigator: 佐野 肇 北里大学, 医療衛生学部, 教授 (80205997)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 古木 省吾 北里大学, 医学部, 助教 (30748679) ; 原 由紀 北里大学, 医療衛生学部, 准教授 (50276185)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 補聴器販売店 / 補聴器特性測定 / 音場検査 / 実耳測定 / 規程選択法

Outline of Annual Research Achievements

日本で補聴器を販売している店舗（4502店舗）に対して、郵送法によるアンケート調査を実施した。今回の研究で結果を解析したアンケート調査の主要項目は「店舗の概要」「スタッフの構成」「店舗の設備」「補聴器フィッティングの方法」の4項目である。4つの主要項目のそれぞれの質問に対する回答結果を分析した。
得られた回答は1032件で回答率は22.9%であった。そのうち34％が補聴器専門店、兼業店が66％であった。年間販売台数別では100台未満が62％、100台以上が36％であった。認定補聴器技能者が1人以上在籍している店舗は63.4%であったが、言語聴覚士が1人以上在籍している店舗は5.6％であった。店舗の設備としては、PCによる接続調整システムやヘッドホンを用いる聴力測定装置は97％以上の店舗が有してた。一方、補聴器特性測定装置は57％、実耳測定機器は45.5％、スピーカによる聴力測定装置は65％の店舗が有しており、3つの装置のいずれも有していない店舗は17.6％であった。初期設定前の聴力測定はほとんどの店舗で実施しており、初期設定方法についてはメーカー独自の方法を用いているという回答が多く見られた（80％、830店舗）。初期設定後に補聴器特性測定を行っている店舗は全体の約51％であった。補聴器の装用効果の評価に、音場での語音検査を実施している店舗は70%で、音場での閾値測定は68.3％、実耳測定は約27％の店舗で実施されていた。これらのいずれも実施していない店舗は約20％であり、そのうちの約70％が初期設定後の補聴器特性測定も実施していないと回答していた。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2019年～2020年に実施したアンケートの結果を解析したところ予想と異なる結果が得られたため、当初の計画を見直す必要が生じた。現在新しい研究計画の策定を行っている段階である。

Strategy for Future Research Activity

アンケート結果をさらに詳細に解析すると共に、それぞれの成果を論文として発表する。アンケートの解析結果を基に、販売店における課題の解決のために必要な対策を策定していく。

Causes of Carryover

今年度は前年度中に実施したアンケートの結果を解析していたが成果発表には至らなかったため、予定していた学会参加や論文発表のための諸費用が生じなかった。今年度に学会での発表と論文投稿を前年度に使用しなかった研究費を用いて実施する。