Development of an alternative index of maximal inspiratory strength for inspiratory muscle training intervention strategies in patients with chronic obstructive pulmonary disease

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K11231
• Research Institution: Nagasaki University
• Principal Investigator: 田中 貴子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (00612409)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 神津 玲 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (80423622)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 最大吸気筋力 / 呼吸筋トレーニング / 代替指標 / 慢性閉塞性肺疾患

Outline of Annual Research Achievements

慢性閉塞性肺疾患患者は国内外ともに，死亡者数が増加の一途を辿る重要な疾患である．慢性閉塞性肺疾患患者の主症状は呼吸困難であり，その原因として四肢筋同様に，呼吸筋の弱化が挙げられている．そのため，呼吸筋力の評価は病態把握の観点からも重要視されているにも関わらず，本邦の多くの臨床施設に呼吸筋力測定機器がないことや，最大吸気筋力の測定が煩雑であるなどの理由によって実施されていない．そのため，本邦の呼吸筋の弱化に対する呼吸トレーニングも海外に比べると非常に遅れている現状にある．
そこで本研究の目的は， 慢性閉塞性肺疾患患者における最大吸気筋力の代替となる指標を開発し，当該指標を基準とした呼吸筋トレーニングの介入結果を通じて，その妥当性を検証することであり，本邦の慢性閉塞性肺疾患患者は症状改善の更なる治療の促進に繋げる．
令和2年度は，慢性閉塞性肺疾患患者における最大吸気筋力の代替指標を開発するために，同患者を対象に呼吸筋力，ならびに先行研究より代替指標となりうる可能性がある呼吸困難，運動耐容能，筋力（握力，頸部屈曲，肘屈曲）などを測定する予定であった．そのため，本学科の倫理委員会への申請を終え，機器も購入し，すべての準備は整えた．
しかし，新型コロナウイルス感染症の影響により，日本呼吸器学会等より呼吸筋力を含む呼吸機能検査については，深呼吸や最大努力での強制呼気などの手技を行うことは，周囲への汚染飛沫・エアロゾルの拡散を生じ感染拡大を来す可能性が懸念され，実施については不急でない限り推奨されていない．その結果，本年度のデータ収集まで至っていない．

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

本研究では，呼吸筋力や呼吸機能検査を予定していた．これらについては，日本呼吸器学会より，深呼吸や最大努力での強制呼気などを行わせる手技であり，周囲への汚染飛沫・エアロゾルの拡散を生じ感染拡大を来す可能性が懸念されており，実施については不急でない限り推奨されていない．その結果，研究の進行が遅れている．

Strategy for Future Research Activity

研究を始める準備は整っている．そのため，新型コロナウイルス感染症の状況を確認しながら，研究協力施設と頻繁に連絡を取り合い，感染予防に努めた測定を行っていく．
感染予防対策としては，研究協力施設の基準や方法に従うこととする．これに加え，調査開始前には，使用する場所のテーブルや椅子，物品等を除菌シートで清掃しておく．場面が変わるごとに手掌消毒剤を徹底する．また対象者ならびに調査者は全員マスクを着用する．調査にて使用する機器類については，一人の測定終了ごとに除菌シート等で使用した全ての機器類を清掃する．測定中は，対象者との対面を避け，横に座って行う．呼吸機能検査や呼吸筋力測定時の注意については、日本呼吸器学会の新型コロナウィルス感染症流行期における呼吸器の検査の実施に準ずる．
また，研究協力施設の追加も検討していく．

Causes of Carryover

本研究の研究協力施設が東京都や福岡県などにあり，新型コロナウイルス感染症の陽性者の多発地域である．そのため，研究が全く実施できなかったこと，研究協力の内諾は得られていたが，万が一，不可能であった場合のことを想定し，これらの施設分の測定機器を購入しなかった．そのため，次年度の使用額が生じた．
これに対して，令和3年度は研究協力施設と密に連絡を取り，新型コロナウイルス感染症の状況に合わせて，随時，研究を進めてもらうよう交渉する．また万が一，今後の協力が不可能であった場合は，他の研究協力施設を検討し，測定機器の購入費として使用する予定である．