2021 Fiscal Year Research-status Report
動脈血管内皮機能の新たな測定評価手法の開発とその応用
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20K11467
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Research Institution | Hiroshima International University |
Principal Investigator |
福場 良之 広島国際大学, 健康スポーツ学部, 教授 (00165309)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山岡 雅子 (遠藤雅子) 県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (30336911)
鍛島 秀明 県立広島大学, 人間文化学部, 准教授 (40714746)
林 直亨 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (80273720)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 血管内皮機能性 / 評価手法開発 / 運動 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究で開発・提案予定の血管内皮機能測定方法を,SS(sustained stimulus)-FMD法と呼ぶ。同法開発において根幹をなす検討課題である,ステップ状な一定SR(Shear Rate)刺激を実現する手技として,初年度では,掌握(HG)運動による実現の可否を検討して,一定の有効な手法であることを確認した。今年度は,当初の計画通り,一定SR値によるステップ入力を,温熱刺激とカフ圧操作を併用する手技で実現する方法の開発にとりかかった。具体的には,まず HG運動による場合と同様,5段階程度のSR(50~150)に相当する平均BV(= SR・D)を各被験者で事前に決定しておいた。被験者の前腕部(肘下にカフを装着)を恒温水槽(40℃温水)内で静置し,前腕部カフ圧を200 mmHgに一気に加圧し阻血したまま静置した。15分経過後,実験者はカフの弁を少し開放して阻血を部分解除し,ドップラ測定装置画面上にリアルタイム表示される平均BV表示が,SR:50に相当するBV値に一致,保持できるよう圧制御を操作し3分間維持した。その後,カフ圧を一気に加圧し阻血状態に戻して5分間維持した後,再び1回目よりはやや大きなカフ減圧を行い,SR:75相当なBVになるように圧制御を操作した。このような操作を繰り返すことで5段階な一定SR刺激を実現した。被験者は健常な10名程度を予定していたが,コロナ禍による種々の影響で,3名しか実験を完了できなかった。なお初年度に取得したHG運動を用いた手法については,まだ解析していなかった,基準SR=75以外のSR負荷時の解析を行い,用量(SR)・反応(血管径拡張)関係がシグモイド状を示すかどうかも検討した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当該年度に検討予定の温熱刺激とカフ圧操作を併用する手技を用いた,各段階の一定ステップ状SR刺激について,概要で述べたように,3名の被験者についてのみ,5段階のSRのステップ入力を行い,それに対する血管径拡張(すなわち,血管内皮機能性の優劣依存で拡張性が異なる)を測定するシステムは,予備実験的であるが,構築の目安がたった段階である。従って,コロナ禍の種々な影響による実験計画の遅れを,今後は取り戻していく必要があると考えている。なお,すでにデータは取り終えた少数例では,想定通りの結果(SR-血管拡張能間のシグモイド状の用量・反応)が得られており,このままの手技と解析をすすめていことができれば,当初,予定していた成果は望めるものと判断している。
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Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍での実験実施の困難さは徐々に解消されるものと予想されるので,計画全体を後ろへ1年延長することを念頭に,今年度は,例数をあげることを主目的に,2021年度と同様な,温熱刺激とカフ圧操作を併用する手技を用いた5段階程度の異なるSRによる血管拡張性の測定実験を,10名程度の被験者を対象に実施する予定である。具体的な実験内容は,2021年度の実績に記載したものと同一である。これらをもとに解析を行う。また,最終的には,温熱刺激とカフ圧操作を併用する手技を用いて得られた結果と,初年度のHG運動を用いて得られた結果の比較,ならびにどちらの手技がより有用かを比較,検討し,最終的な手法確をはかる予定である。
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Causes of Carryover |
当該年度では,コロナ禍による種々の影響で,当初の予定通りに実験を重ねることができなかったこと,また,学会発表の機会がなかったこと,等の理由で,次年度繰越金が生じた。次年度は,本年度にできなかった実験の遂行を中心に,また学会等への参加,発表等を行うことで,諸経費の増大が予想されるので,それへ充当する予定である。
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Research Products
(1 results)