2021 Fiscal Year Research-status Report
赤外線深度センサーを用いた高齢者の介護予防システムの開発
| Project/Area Number |
20K11656
|
|---|
| Research Institution | Asahi University |
|---|
Principal Investigator |
竹島 伸生 朝日大学, 保健医療学部, 教授 (00137126)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楠 正暢 近畿大学, 生物理工学部, 教授 (20282238)
藤田 英二 鹿屋体育大学, スポーツ生命科学系, 准教授 (50506300)
小濱 剛 近畿大学, 生物理工学部, 准教授 (90295577)
金 憲経 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (20282345) [Withdrawn]
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 赤外線深度センサー / 高齢者 / 介護予防システム / 自立度評価 / KINECT |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに東京都健康長寿医療センター研究所とのプロジェクトチームが実施した板橋区の検診において，ジョイントしKINECTを使って高齢者に１回の起居動作と開眼での20秒間その場足踏み（マーチ）テストを1500人に近い大量データを収集した。検診データは研究所において厳重に管理されており，この起居とマーチ時KINECTデータのみを持ち帰り解析を行ってきた。その解析が一人一人の動画を確認しながら行うという状況で大量データの分析プログラムが必要となったこと、歩行数などの新たな追加変数の解析が必要となり，共同研究者の小濱准教授，楠教授によってプログラムの修正を試みた。解析は可能となったが，KINECTデータと研究所に集積されたデータとの連結がコロナ感染予防のために東京への出張等全て禁止となり，データの操作が全くできない環境に陥っていたが，外出移動の緩和に伴い，少しずつであるが解析を進め，その結果から 1) Falling history associated with 20-sec stepping test movement displacement in independent, community-dwelling older women，2) Age-associated decline in 20-sec stepping test performance in independent, community-dwelling older women, 3) Head-knee movement pattern during a 20-sec stepping test discriminates dependent- from independent-living older womenについて比較検討した。これらの結果は，令和４年（2022年）度アメリカスポーツ医学会及び世界大会（サンディエゴ）において成果を公表する予定である。また，これらの成果は最終年度において論文化を行う計画である。また，フレイル，サルコペニア，軽度認知症などの変数との関連性も検討している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
東京（検診データ）と岐阜（KINECTデータ）の２箇所にデータが分散していること，大量のKINECTデータの解析ソフトの修正プログラム作成に時間がかかっていることなどから研究の展開は遅れている。最終年度となる2022年においては全ての遅れを取り戻していきたい。
|
| Strategy for Future Research Activity |
特にステップテスト動作時で得られた高齢者の頭部と膝の揺れで，とりわけ膝の移動量をさらに分析できるプログラムを追加し，最終的に介護予防のためのスクリーニングシステムの作成を図りたい。試案が作成できた場合には，そのシステムを用いて運動介入なども試み，指標の妥当性や有用性についても検討を加えたい。
|
| Causes of Carryover |
コロナの影響によって研究の展開が遅れたことから研究成果の公表等も2022年度に予定（確定）することになったことから2021年度の執行状況が予定より少なくなったため。一方、その執行計画は2022年度に予定している。
|
