2022 Fiscal Year Research-status Report
学童期における味覚感度に着目した食の自己管理能力育成プログラムの検証
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20K11661
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
安藤 仁美 兵庫県立大学, 看護学部, 講師 (80782185)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邊 浩子 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (20315857)
木内 佳織 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70467504)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 味覚感度 / 食育 / 自己管理能力 / 学童期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康的な食生活には味覚が重要な要素の1つとなるが、近年、学童期における味覚感度の低下が危惧されている。将来にわたり望ましい食行動を実践するには、小児期から食に関する自己管理能力の育成が求められる。そこで本研究では、①学童期の子どもの味覚感度と食行動との関連を明らかにし、②食に関する自己管理能力の育成に向け、味覚感度に着目した食育プログラムの検証を行うことを目的とした。研究協力の同意が得られた児童を介入群（食育プログラム実施群）と非介入群（食育プログラム非実施群）の2群に分け、2022年8～10月にベースライン調査として、介入群および非介入群を対象に、味覚調査、食事歴および食行動に関する質問紙調査を行った。味覚調査は、Taste stripsを用いて基本4味質（甘味、酸味、塩味、苦味）における味覚感度低下の有無を確認し、基本4味質のうち味覚感度の低下が2種類以上の群を「味覚感度の低い群」、1種類以下の群を「味覚感度の高い群」とした。介入群に対して約6か月間の食育プログラムを実施後、2023年２～3月にエンドライン調査として、介入群および非介入群を対象にベースライン調査と同じ内容の調査を行った。
研究①については、児童72名を分析対象として味覚感度と食行動との関連を分析した。その結果、味覚感度の低い群は28名（38.9％）であり、味覚感度の低い群は高い群に比べて有意に外食の頻度が高いことが明らかとなった。研究②の味覚感度に着目した食育プログラムにおける子どもの味覚感度と食の自己管理能力への影響については、現在分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により、当初2021年度に実施予定であった調査が1年延期となり、遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
味覚感度に着目した食育プログラムにおける子どもの味覚感度と食の自己管理能力への影響について分析を進め、調査結果を研究協力者にフィードバックするとともに、学会発表および論文執筆を行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の流行により調査実施が1年延期となった。これに伴い分析および研究成果公表が遅れ、これらにかかる未使用額が生じた。次年度は調査結果の分析を進め、学会発表および論文投稿を行う予定であり、そのための経費として使用する。
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